●山岳保険についての知識●



    ● 山岳遭難保険について ●

    当会に限らず社会人山岳会に入会すると、山岳保険に加入する話しを受けます。この山岳保険ですが、たとえば「日本山岳協会」提携のものは。。。

    「遭難捜索救助費用付団体普通障害保険」  
    
    日本山岳協会…三井住友海上火災保険(株)(日本山岳協会は都岳連の上位団体)
       1.死亡・後遺障害補償
       2.遭難対策費用補償
       3.個人賠償責任補償
    
    という内容です。

    ※なお、東京都山岳連盟に所属する団体を対象とした山岳遭難共済制度も有ります。また、スキーやスノーボードと同様の個人で加入する普通障害保険に該当するプランもありますが、それは、1.と3.を対象としたもので、山岳登山特有の2.遭難対策費用補償を含んでいない場合があります。

    というように、社会人山岳会に入会した場合、その山岳会の会員を対象とした保険に入って下さいと説明を受けることがありますが、それは遭難対策費用補償のことを言っています。この遭難対策費用補償については、社会人山岳会の会員である場合、割安の設定になっております。

    以上のように山岳遭難共済について正しく理解されることを望みます。

    ついでですが、遭難に対する知識を深める意味で以下に説明します。
    (山岳会での山行計画として企画されたものを前提としています)


    保険の対象となる山行の範囲

    所属山岳団体に登山計画書を提出し、その団体が承認した計画が対象。

    遭難とは

    転滑落、吹雪、風雪、雪崩、落石、寒気、道迷いなどで遭難状態になったこと。

    遭難の発生時点

    被保険者が下山予定日後48時間を経過しても下山しなかった時で

    ・ 山岳会が遭難と判断し、警察署、消防団、その他の公的機関に捜索依頼した時
    ・ 親族が上記と同様公的機関に捜索依頼した時
    ・ 親族が所属山岳会に捜索依頼をした時
    
    山岳での傷害・事故の保険

    ・ 「急激かつ偶然な外来事故」に対しおりる保険。よって高山病にはおりない。
    ・ 凍傷も調査の上で判定される。
    
    海外登山への適用

    日山協の山岳遭難保険の場合、1.死亡・後遺障害補償のみ適用されます。







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