エネルギー資源に乏しい日本において、供給面で不安定性が懸念される石油に過度に依存する危険性は、過去2度の石油危機を通じて広く認識されるようになり、石油の安定供給を図る一方、石油代替エネルギーの開発・導入、省エネルギー等を推進し、OPEC等の産油国の政情や海外の経済事情に影響されないようエネルギーの安定供給の確保に努めてきた結果、石油依存度は、1973年度の77%から2005年度には51%まで低下している。電力会社は石油危機以降、太陽光発電、再生可能エネルギーの導入、木質バイオマスや石炭・LNG等の非石油燃料や原子力等の導入を推進し、石油代替エネルギー増加分の約9割を占めるなど、エネルギー供給安定化の中心を担ってきた。
この一次エネルギー供給における石油の占める割合を「石油依存度(oil dependency)」という。引き続き、新エネルギー開発を進めていき、国際紛争などの外的環境に左右されないためにエネルギー自給率を高めていく必要がある。
将来、実現されることが期待されている未来技術として、核重水素や三重水素(トリチウム)もしくは、リチウムを用いた融合反応に基づく熱エネルギーによって発電を行なう核融合炉があり、この核融合炉のエネルギー密度は桁違いに高いことから、もう一段の技術革新が必要となっている。
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