■環境設備工学の教育は如何にあるべきか　
　　1994年度・日本建築学会大会（東海）環境工学部門（2）研究協議会資料

■環境工学と環境システム工学の立体構造図

■建築学の領域と環境工学の領域

■2000.3.10、第3回環境シンポジウム「建築教育問題における環境工学課題」

■同上シンポジウムの後日談〜日本建築学会環境工学委員会掲示板記録

■建築設備技術者と建築士制度私案
　

■建築設備設計資格に関する意見

（社会資本整備審議会建築分科会基本制度部会への提出意見、2006.8）

■設備設計一級建築士体系に関する意見

(コミッショニングレター掲載記事)

2009年度より建築士法が改正され、設備設計一級建築士と構造設計一級建築士とが創設された。これは、上述の各リンクファイルに記された長年に亘る中原の主張する資格体系に形は似ているが、一湯建築士資格を金科玉条として重要視するために、実際の設備設計の受け皿である、非建築系(機械・電機等)の設備設計者を排除するもので、根本的に別物であると言わざるを得ない。両者の資格体系図を下に示す。

　
中原試案�@は現行の士法建築設備士の制定される以前の作であるので、士法建築設備士は右下の枠内の中の「技術士レベル設備士」に含まれると考える(ここに設備士とは空気調和・衛生工学会制定の設備士を言う)。�Aは改正建築士法の体系を示すがこれでは実質的な設備設計者が省かれるので、設備設計の本質的部分をこの資格者が完遂するには余りにも人材府億であり、法適合の確認に留まらざるを得ず、設計偽造に発した課題解決の本質を充足し得ない。
　

�Bは建築設備士を資格審査の後に特定設備設計一級建築士(設備設計のみに業務権限付きの資格を与え、一般の一級建築士試験は課さない)の資格を当てる体系に再改正せざるを得ないであろうと推考する。

�@中原試案の体系

�A改正建築士法の体系

�B中原再試案(改正建築士法の体系の修正案

■建築設備コミッショニング協会制定資格その他の情報は⇒こちら(コミッショニングのページ)