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未来予想図.........エネルギーの未来

 神ならぬ身の、日々私利私欲に生きる煩悩のカタマリの人間ですから、未来を正しく見通せる力などあるはずもありません。

 ところが、世の中には己のメシのタネならば、正邪などお構いなく、もっともらしい(そしてホトンド正しくない)意見を吹聴する輩がアチコチに存在しています。

キチンと事実に基づいた、信頼できる意見ならまだしも、自己(組織)に都合の良い"へ理屈"を垂れ流す、 困った連中がいるわけです。

 「消費税増税」一つとっても、「あげるべきだ」、「イヤイヤ、このままで」、などいろいろな意見が出ますが、 ここでは、常日頃からもっともらしい理屈を語る人物の見立てが、その後どうなっていったか検証してみようと思います。

 

あの話、どうなった?

   

こんな話題 その後どうなった
全固体電池の実用化、目前に リチウムイオン2次電池からの置き換わりが期待される全固体電池は、電解質が固体なのが特徴。 安全性の高さや大容量化のしやすさに加えて、 正極と負極を隔ててショートを防ぐセパレーター(絶縁材)が不要で低コスト化もしやすい。 さらに作動する温度の範囲が広く、短時間の充電も可能。設計の自由度も高い。 今年はその幕開けの年として記憶されることになりそうだ。(2019.3.26)
世界の自然エネルギー 原子力発電と石炭火力発電の方に熱心だとばかり思っていたお隣の中国。 2050年には国内電力の85%を自然エネでまかなえるという研究結果もある。(2015.6)
原油価格・シェール業界 伊藤忠商事が天然ガスの価格下落を受け、25%保有していた米ガス・原油開発会社の株式を6月に1ドルで売却し米国でのシェールガス事業から撤退。(2015.6)

世界のエネルギー統計によると、2014年の原油生産量(1日あたり)で米国が前年まで首位だったサウジアラビアを上回り、 世界最大の産油国になった。米国が首位に立つのは1975年以来39年ぶり。米国ではここ数年、シェールオイルの生産が盛んで一気に首位に。(2015.6)

5日のOPEC総会では市場シェア確保のために、価格動向にかかわらず現行の高い生産水準が維持されるとの予想が大勢だ。
こうしたOPECの姿勢について米国では、生産コストの高いシェール業者を市場から締め出す狙いがあるとみなされている。 サウジアラビアが供給側の調整役としての機能を放棄している中で、原油価格がどうなるかもはっきりしない。(2015.6)

これまでごく一握りの巨大メジャーがこの世界を支配してきたため需給バランスの予測は容易だった。
しかし今や北米のシェール業界は100社前後の上場企業やその他多くの非上場企業で構成。 生産者が増産を始めると、足場がもろい国際原油価格を再び奈落の底に突き落としかねない。
逆に生産量を維持すると、今度は昨年6月以来の価格急落で失った収入を取り戻すチャンスを逃してしまう。(2015.6)





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