ホーム⇒チョット気になる話⇒敗戦後、謝罪を強要される日本

　

支配した国と支配された国の超えられない溝

　戦争の歴史とされる人類の歴史において、白人列強が支配した植民地は19世紀になると実に世界の8割強におよび、第二次世界大戦以前、アジア、アフリカ地域で植民地にならなかった国は、 日本を含め数カ国のみという、弱い国は強い国に支配されるのが当たり前の 弱肉強食の時代が続いていたわけですが、そんな中、日本だけが植民地支配からの解放という旗印のもと、アジア全域を植民地支配していた列強に果敢に挑み、 有色人国家の資源を根こそぎ搾取していた彼らをアジアから一掃しアジア諸民族を独立へと導く という世界史に残る偉業を成し遂げました。

　タイ国王のククリット・プラモード元首相は、《....日本のおかげで、アジアの諸国はすべて独立した...今日東南アジアの諸国民が、 米英と対等に話ができるのは、 一体誰のおかげであるのか》(本当は戦争で感謝された日本　井上和彦) と 大東亜戦争における日本の功績を賞賛しています。　　　その一方、 中国・韓国は白人列強のアジア侵略に恐れをなし震えあがり 「大戦中何もできずにいた」歴史を抱えており、 自分達の不甲斐なさを隠ぺいしアジアにおける発言力を日本に奪われぬよう 「日本は戦争を起こした悪い国」という負け惜しみのタワ言で日本を責め立てるしか手立てはありません。

　中韓が日本をいつまでも敵視する歴史問題の根源は 「強固な被害者意識」です。 　しかし、支配していた国と支配を受けていた国の間には超えられない溝があるとはいえ、「精神的独立は日本を叩けば得られるものではない」はずです。 　　　　　特に韓国は「これまでの偏狭な反日を反省し、 広い見地で日本を受け入れるべき(高麗大学政治外交学科・朴鴻圭教授)」なのです。

　韓国の名門・延世大学の教授・柳錫春(リュ・ソクチュン)氏は、「韓国が発展したと認めるのなら、 その理由が何なのか」、「発展が天から落ちてきたのでなければ、発展の歴史的ルーツがなければならないのに、 朴正煕でもなく李承晩でもないというなら植民地支配の時期にならざるを得ないのではないでしょうか」 という質問にさらされて初めて、学生の脳には「植民地時代」と 竹島を奪った「李承晩政権」を再評価する必要があると考える空間が設けられるとしています。

　21世紀の現在においても中国・韓国は自国民の不満が自分たちに向かうと日本への憎しみを煽って回避することを繰り返しています。　 中韓が 戦後処理問題に終止符を打つことを頑なに拒む理由は国民のガス抜きに日本叩きを利用するのが常套手段になっていることと、 日本人に贖罪意識を抱かせ続けるのが目的であり、 大戦中何もできなかった中韓の怨念が渦巻く現状では、日本と中韓の間に横たわる 戦後処理問題が今世紀中に決着を見ることなどあり得ません。

　そもそも「「歴史問題」などというものは存在」せず、そこにあるのは 強固な被害者意識に凝り固まった中韓の怨念から生み出された「日本憎しの呪術」です。 　　　　それから日本が逃れられるのは100年後の中韓の反日感情が下火となり、 韓国が「我々は植民地支配被害国」ではなかったことに気づき、 日本に併合された歴史を直視できるようになった時に 決まるものです。 　　　　日本の評価は100年後の公平な歴史観察で判定され、 その時に「日中戦争は侵略戦争ではなかった」ことや 「大東亜戦争は独立戦争」だったことが明らかにされるのです。(2024.12.11)

「歴史認識問題」の判断は100年後に決まる

　敗戦国となった昭和20年代の日本は、平川祐弘氏によれば「当時は日本人罵倒論 が社会的ヒステリー症状を呈し、おおはやりだった」そうです。　　それも無理からぬことで、戦勝国によるプロパガンダによって日本人の欠点があることないこと露呈され、西洋に比べて遅れていると信じ込まされ、 そのうえ、GHQによって日本は戦争犯罪国家だったのだということを、 これでもかとばかり刷り込んだのですから、当時のほとんどの日本人には反論する気力などもう残っていなかったのでしょう。

　これに勢いづいたのが、知識人などと称される反日的日本人たちでした。 　　　　日本人という国籍を超越しているかの如く、マルクシストだからキリスト教徒だから、自分は普通の日本人とは違うとして、敗者日本を散々罵倒し、祖国を否定したのです。 　　　　　メディアの世界には、ついこの間までこういう勢力が幅を利かせていたのです。

　日本と韓国に横たわる歴史にも様々な紆余曲折がありますが、中韓が今頃になって 自国とは歴史認識が違うと日本を批判することは「歴史認識問題」と呼ばれます。　　ただ、中韓が日本に対し反日姿勢をむき出しに 「日本は韓国を植民地支配した」などと批判する声を上げ始めたのは、1982年の 『教科書誤報事件』からです。　　それまでは、一部の極左反日以外、「日本は戦争を起こした悪い国」 などというタワ言は中国・韓国でさえ言っておらず、現在のようにヤレ歴史認識がどうの、 「日本は加害者で我々は被害者」などと日本に対し文句を言い出したのは 戦後ずいぶん経ってからなのです。　　それまでの中韓は、 あからさまに日本に文句をつけてくることなどなかったのです。

　日本と中韓の戦後処理問題については、1965年(昭和40年)6月22日、戦後の賠償問題、両国の外交関係の樹立などを取り決めた "日韓基本条約"が締結されました。 　　　日本と中華人民共和国との諸問題は、1972年(昭和47年)9月の日中共同声明、1978年(昭和53年)の日中平和友好条約で一件落着しています。　　韓国についても、 1965年(昭和40年)6月22日、佐藤栄作内閣と朴正煕大統領との間で、1910年に締結された 韓国併合条約の失効や、賠償問題、さらに両国の外交関係の樹立などを取り決めた 「日韓基本条約」が締結され、この条約により戦後処理問題は解決しています。

　紛争を解決する唯一の方法が「条約」であり、いったん条約に調印した以上は 二度と再び以前のことは問題にしないと互いに合意したと納得するのが近代国家の共通の常識です。　ところが、戦後も1世紀になろうかという現在でも、この 正式に条約として結ばれた賠償について数多くの誤解と異説が横行しており、 《日本はきちんと賠償と補償をしていないのだから、 韓国はもっと請求する権利がある》という声が、いまだにあがる現状があります。　　しかし、 「条約」は国家間の紛争を解決する唯一の方法であり、 　　不満があるなら条約締結に応じなけれはよかっただけの話です。

国家同士が正式に条約を締結したからには、 あとになって「あれは犯罪的条約だ」とされるのでは、オチオチ条約など結べません。　　韓国・中国が冷静な外交交渉に持ち込もうとはせず、 ドラを叩いて喚きたてる理由を谷沢永一氏は、「自らの言い分が世界の外交界を納得させるだけの明白な理由がない」ことを自覚しており、 「もっぱら情意的なユスリとタカリの非合法な手段で利得を掴み取ろうと企てているだけ」とします。　　こんな輩は放置しておけばいいのです。

「歴史認識問題」は「教科書問題」と連動しており、 一方的な「日本悪玉説」に騙されてはなりません。 　　　　中韓としては「従軍慰安婦」のような数々の捏造された日本叩きネタを道具として、 「日本及び日本人の『非』」を山ほど盛り込み、「日本を永遠の謝罪国家」にしておきたいのです。 　　　　このような中韓の怨念がドス黒く渦巻く現状において、歴史問題の中身についてどっちが正しいとか、 侵略戦争か否かという議論を戦わせても、答えが出るはずはありません。　　それは、中韓の頭が冷え冷静な歴史考察が可能となる 100年後の歴史観察で日本の評価が判定されるものであり、 現代人が答えを出せるような話ではありません。(2025.2.2)

「日本がアジアを侵略した」というのは、戯言

　 　大国アメリカ相手の勝ち目のない無謀な戦いだった 「大東亜戦争(太平洋戦争)」を日本に決心させたのは、 「ハル・ノート」の存在があったとされますが、そのハル・ノート作成の背後には、 日米分断を企てるソ連コミンテルン(共産主義組織)の思惑があったことが、 戦後「ヴェノナ文書」で明らかになっています。 　　 日本は否応なく、 勝ち目のない戦に進まざるを得なかったのであって、 決して自ら積極的に「戦争への道を選んだわけではありません。　　占領軍の指揮官だったマッカーサーでさえ、 戦後『....彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだった...』と証言しています。　　　当時の日本は、 マッカーサーでさえ認めた「死中活路を見出した戦い」 に打って出るしか道は残されていなかったのです。

　藤原正彦氏は、あの戦争は当時の帝国主義の荒波の中、それぞれの時代の最強国、ロシア、 アメリカに対し日本が独立自尊を賭けた戦いであり、 弱い者いじめによる国益追求、いう恥ずべきものでは決してなかった、 米国によって生命線を断ち切られた日本が生き残るため生死をかけた戦いだった、と述べています。

　日本は、当時の「強い民族が弱い民族を征服するのが当然」、 という恐ろしい時代において、人種差別撤廃とアジア諸国を植民地支配から解放するという、高い理念と構想を掲げ、世界中の有色人国家の中でただ1国、 白人列強に敢然と立ち向かった国です。

　タイのククリット・プラモード元首相は、
《....日本のおかげで、アジアの諸国はすべて独立した。....今日東南アジアの諸国民が、 米英と対等に話ができるのは、一体誰のおかげであるのか.....。 　(本当は戦争で感謝された日本　井上和彦)　》、 と大東亜戦争における日本の功績を賞賛しています。

　インドネシアのブン・トモ情報・宣伝相は、
『...われわれアジア・アフリカの有色民族は、 ヨーロッパ人に対して何度となく独立戦争を試みて全部失敗したが、 日本軍がわれわれの面前で白人国を徹底的に打ちのめしてくれた......そもそも大東亜戦争は我々の戦争であり、我々がやらねばならなかった.... それなのに日本だけに担当させ、 少ししかお手伝いできず、誠に申し訳なかった....。』、『....われわれは白人の弱体と醜態ぶりを見て、 アジア人全部が自信をもち、独立は近いと思った......日本が敗北した時は、 これからの独立戦争は自力で遂行しなければならないと思った.....。』(新歴史の真実・前野徹)、 と日本に謝意を述べています。

　フィリピンの中学校教科書には、アジアを植民地支配していた白人列強国を追い払った日本について、「....日本の勝利はアジア民族に大きな影響を与えた。 　　その第一はアジア人が西洋人に劣っていないこと、 西洋の大国にも打ち勝てることを証明した。 　　第二に 西洋の帝国主義に圧倒されていたアジア諸国国民のナショナリズムを掻き立て、フィリピン、インドネシア、 インドなどは日本をアジア解放のチャンピオンと仰ぎ見た....」と記述されているそうです。

　歴史家のトインビーも、「....日本は第二次大戦において、自国でなく大東亜共栄圏の他の国々に思わぬ恩恵をもたらした。(中略) 　 それまで二百年の長きにわたってアジア・アフリカ を統治してきた西洋人は、 無敵で神のような存在と信じられてきたが、実際はそうでないことを日本人は全人類の面前で証明してしまったのである。　 それはまさに歴史的業績であった....」、と述べています。

　大戦中、近代史上初めて、日本において有色人種のみが一堂に会しアジア地域の首脳会議(大東亜会議)が開催されました。 　　　　当時の日本は「大東亜共栄圏」というアジアの植民地支配からの解放を掲げており、参加した代表らは宗主国気取りする米英の抑圧からの解放を求めて集まったわけです。

　日本では終戦まで「太平洋戦争」などとは言わず、「大東亜戦争」と呼んでいました。 　　　 アジアの東部を「東亜」といいますが、「大東亜」とは極東および東南アジアの地域を称した語でした。　　　その「大東亜」における戦いは、 欧米諸国が支配していたアジア各地の植民地を解放し、 「大東亜共栄圏」を設立してアジアの自立を目指す、という高い理念と構想もあったのです。

　現在、我々日本人が目にする近代史本の大部分は、日本のアジア侵略については山ほど書かれているが、白人国家による有色人国家からの収奪についてはさほど触れない、という現状が続いています。 　　　　日本の果たした役割を快く思わない反日勢力は何処にでも存在しますが、「日本がアジアを侵略した」という戯言（たわごと）に惑わされてはいけません。 　　　　中韓以外、世界のほとんどの国は「親日国」なのですから。(2019.12.3)


　

いつまで続ける・植民地支配の「痛切な反省と謝罪」

　戦後の日本は、GHQが刷り込んだ「WGIP(戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける戦後教育プログラム)」によって、 すっかり洗脳されたヒダリマキ日本人たちが、「大東亜戦争」、「大東亜細亜共栄圏」という単語を聞きつけた瞬間、 「大東亜戦争は正義の戦争である、などというのは排外的愛国主義の考えであり、右傾化が強まっている」、 などと「大東亜共栄圏」構想を目の敵にしてヒステリックに騒ぎたてる現状が、 いまだに続いています。　　彼らが「バカの壁」を超えられるのはまだまだ先のようです。

　戦後70周年にあたる2015年、安倍首相は、「....私たちの子や孫、そしてその先の世代の子どもたちに、謝罪を続ける宿命を背負わせてはなりません」、 という談話を出し、わずかながらではあるものの「謝罪国家」の立場からの脱却姿勢を見せてくれました。　　　日本もようやく 「当たり前のことを当たり前に言える時代になってきた」兆しが見られ始めました。

　ただ、現状の日本を取り巻く情勢では、中韓に対し毅然とした態度で対峙する安倍首相でさえ、「植民地支配」、「侵略」、「痛切な反省」、「おわび」、 といった村山談話の継承を表明せざるを得ませんでした。　　　この程度の主張が精一杯なのです。 　　　　日本を「侵略国家」と断じた「東京裁判史観」に雁字搦めにされた日本は、 以来「占領下の敗戦国の枠組み」に70年間閉じ込められてきたわけですが、ChatGPTでさえ、 「大誤報に基づいた歴史観」 を正しい答えとして吐き出す現状では、その「戦後レジーム」からの脱却がいかに困難であるか痛感させられます。

　戦後70年を迎える今、もし安倍首相が「永遠の謝罪国家・日本」という呪縛を解き放ち、 侵略国家・日本という軛(くびき・自由を束縛するもの)に囚われてしまった日本の戦後体制を変える道筋をつけてくれれば、まさに明治維新の志士に匹敵する人物であり、 ぜひ頑張っていただきたいものです。 　　中国の覇権主義拡大の時期に安倍首相が存在している、というのも歴史の必然性かもしれません。(2015.12.3) 　　　【残念ながら安倍晋三元首相は2022年7月8日、凶弾に倒れます。】

　そもそも、「日本はアジアに侵略した」などと言いがかりをつけ、執拗に謝罪を要求する中国と韓国は、 「大戦中何もできなかった国」です。 　　　一方、日本は「アジアの解放者」として尊敬を集めています。　　日本の影響力を封じ込めておきたい中韓としては、 「日本は戦争を起こした悪い国」に永遠にしておきたいわけで、彼らは今後も謝罪要求を止めることは有り得ない、 ということを日本人は肝に銘じておくべきです。

　2021年11月、次期韓国大統領の座を狙う李在明（イ・ジェミョン）氏は、ソウル駐在の外国メディア向けに会見を行い日韓問題について触れた際、「成長した韓国の地位に見合うように再構築する」としたうえで、 「小渕首相が表明した植民地支配に対する“痛切な反省と謝罪”の精神を日本が守るならば、いくらでも未来志向な韓日関係をつくることができる」と述べます。

　要は、次期大統領候補の李氏も、日韓関係改善は日本が新たに謝罪をすることが大前提だ、という立場は変えようとしていないわけで、 「日本は絶対悪で我々は永遠の被害者」とするこんな手合いを相手に、まともな関係を築けるはずはアリマセン。　　近年、 『韓国を戦略的に放置』する日本の方針は成功してきました。 　　　　韓国が日本と同じ思考との前提で外交交渉するのは誤っているのです。(2021.12.2　DAILY SHINCHO 引用)

　2023年、韓国新大統領となった尹錫悦（ユン・ソンニョル）氏は、「....日本は数十回にわたって歴史問題で反省とおわびを表明してきた...」、 「100年前の歴史で日本はひざまずき許しを請えとの主張には同意できない」と語り、 「大人同士の日韓関係」構築をアピールしますが、 外交オンチ日本はまたしても「寝た子を起こす謝罪」を持ち出し、 せっかく新たな「対等な日韓関係」を築こうとした尹大統領の背後から弾を撃ち、自ら「怒る韓国と謝る日本」という昔ながらの 「大人と子供の日韓関係」に戻してしまったのです。 　　　　日本政府内の闇勢力によって、日本はこれからも「謝罪する国・日本」という愚かな外交スタイルを、強要され続けていくのです。(2023.5.12)

　　
　

日本はアジアを独立に導いた「希望の光」

　実に世界の8割強が白人国家により植民地化されていた当時、 日本は植民地支配していた白人国家を追い出すための戦いに奮闘しました。

　元ニューヨーク・タイムズ東京支局長のストークス氏は、 先の戦争における日本の立場について、『日本はアジアを独立に導いた「希望の光」。 　「侵略」したのではなく「解放」し、 独立に導いたのです。 　アジア、アフリカ、北米、南米、豪州を侵略した西洋は謝罪していません。　　　なぜ日本だけが謝罪しなければいけないのか。 　白人が有色人種を侵略するのは「文明化」で、有色人種が白人を侵略するのが「犯罪」とはナンセンスです』.......と語っています。（産経新聞　2015年6月29日）

　白人列強国が有色人国家を侵略し植民地化するのが当然とされていたあの時代、 白人強国はアジア全域のみならず、南米やアフリカなど世界中の有色人国を植民地支配していました。　　　植民地時代の白人列強国は、多かれ少なかれ似たようなやり方で 世界中の弱い民族から力で資源を根こそぎ搾取し、散々うまい汁を吸っていたのです。

　世界中の有色人国家が欧米列強の植民地となっていたあの時代、 日本は白人による殖民地支配を断ち切るべく、 欧米列強が居座っていたアジア地域に軍事進攻し、彼らをその地域から追い払ったというのは歴史の事実であり、 まさに日本はアジアを独立に導いた「希望の光」だったのです。

　中国革命の父、孫文でさえ、 「....アジアの全民族は大きな驚きと喜びを感じ、とても大きな希望を抱いた。.....日本がロシアに勝って以来アジアの全民族は....独立運動がおこりました」、 と述べていたほどですから、極東アジアの日本が白人列強相手に勝利していったのは、まさに歴史上の快挙だったのです。

　大東亜戦争(太平洋戦争)終戦により、故国に帰れたはずの旧日本軍の一部(千人とも言われます)は、ベトナムに残りベトナム民主共和国の独立をめぐりフランスとの間で1946年から戦われた第一次インドシナ戦争において、 ベトナム独立のため命を懸けて戦いました。　　ベトナム兵にとって実戦経験豊富な旧日本兵の存在は頼りになったでしょうし、さぞかし心強かったことでしょう。 　　　あえて現地に踏みとどまり、ベトナム独立のために命を懸け戦ったという歴史の事実が、日本が「アジアの解放者」として尽力したなによりの証です。

　世界が弱肉強食の無法地帯だった暗黒時代、日本が「アジアの解放者」として登場し、欧米列強を打ち負かし、アジアの地から彼らを追い出したのですから、 世界中の有色民族が狂喜したのも当然なのです。 　　　　大戦中何もできなかった中国・韓国以外のアジア・アフリカ諸国は、 皆日本に感謝を示しているのです。

　いつの日か、日本が成し遂げた「植民地支配からの解放という世界史に残る功績」が、日の目を見る日がくることを期待したいものです。(2019.12.3)

戦争責任を執拗に追求する問題の背景

　中韓が執拗に慰安婦問題や南京大虐殺などのデッチ挙げ話しで日本の戦争責任を追求し続けてくる背景には、当然のことながら日本を攻撃しつづけることで日本の発言力を押さえ込み、 中韓の国内問題から国民の目をそらさせ、国際社会における日本の影響力を封じ込めようとする、韓国政府と中国共産党の意図があります。

　日本に対し散々「歴史を直視しろ」とか、「謝罪せよ」と攻め立てる中韓ですが、中国はアヘン(阿片)戦争(1840年から2年間)でイギリスに破れ、 香港の割譲や不平等条約を結ばされるという屈辱的敗北を喫した歴史がありますが、彼らは麻薬まで売りつけ国民を薬漬けにし、挙句の果てに戦争で領土まで奪ったイギリスに、 戦争責任を追及し賠償せよと要求したことなどあったでしょうか。

　やってもムダだと分かっているから彼らはイギリスに文句などいいません。　　ところが、日本はチョッと文句をつければすぐに謝罪を引き出せるから、 いつまでたとうが謝罪を求め続けるのです。　　　さらに、日本人の中にも「日本悪玉説」を信じ込む 「反日教」宗教の信徒は大勢いて、その信徒達が中韓に肩入れしているのです。

　日本が中韓の謝罪要求に対し反論してこなかったのには理由がありました。　　1941年12月8日に開戦した大東亜戦争(＝太平洋戦争)の戦いに敗れ、 1945年8月15日に敗戦を迎えましたが、 　敗戦後に行われた史上最悪の裁判と言われる東京裁判においても日本は一方的に悪者にされ、アジアの侵略者に仕立て上げられた挙句、 戦後はひたすら謝罪国家としての運命を背負わされてきました。

　日本は先の戦争で、帝国主義、 植民地主義さらには人種差別というものに終止符を打ち、白人のアジア侵略を止めるどころか、アジアを独立に導いた「希望の光」の国だった、 という日本の栄光の歴史は、占領統治のため日本に駐留した連合国軍総司令部（GHQ)による日本人に祖国に対する誇りを失わせる施策により葬り去られたのです。

　（GHQ)は厳しい言論統制によりマスコミ・教育を通して、 戦前の日本の行い全てが恥べきことで、あの戦争は一方的に日本の責任である、 として日本人に「祖国を全否定する反日思想」を徹底的に植えつけたのです。

　戦後生まれの子供たちは日本を徹底的に否定する日教組の影響もあり、過去の日本が果した功績は一切教えられてこなかったどころか、 日本はアジア各国に侵略戦争を仕掛けた悪い国だった、などという反日教育がなされてきたのです。

　平成元年(1989年)生まれの自分の娘でさえ、小学校では先生から音楽教科書の君が代の歌詞の部分に目隠しを強要され、 歌わず聴くことだけにしなさいと指示されたそうです。　　 日本の教育界は 「WGIP」が作り上げた日本軍残虐説の影響がまだまだ消えず、 いまだに悪しき反日教育が行われているわけです。

　さらに、韓国の背後には周辺諸国の反日感情を焚きつけ、執拗に日本バッシングを煽る中国の存在があり、中韓は過去の日本が苦労して足跡を残してきた痕跡を拭い去ろうと様々な動きを強めています。 　　　韓国は中国の属国として虐げられた自らの黒歴史には目を背け、日本の力で独立国家となった恩を忘れ、常に感情的な反日意識で騒ぎ続け、 とうとう「日本海」という呼称さえ変えてしまおうと必死なのです。(2019.12.3)


　

「靖国神社参拝騒動」の仕掛け人も朝日新聞だった

　中国や韓国はいつまで経とうが日本に対し、「日本は侵略国家だ」とか「日本は戦争責任を果たせ」などという言いがかりをつけてきますが、 そもそも、中韓がこのようなたわ言で日本に難癖をつけ騒ぎ出したのは、敗戦直後からではなく、妙なことに終戦後何十年も経ってからの事なのです。

　しかも、そのキッカケを作ったのは中国でも韓国でもなく「反日教」の日本人信徒、 つまり、 敗戦後にGHQが行った「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける戦後教育プログラム」 に洗脳されてしまった日本人である、というおかしな現実があります。 　　　　そのオカシナ日本人たちが、「旭日旗騒動」などの韓国の稚拙な日本叩きに敏感に反応し、 またしても反日国家・中韓に日本人自らわざわざ「反日ツール」を与えてしまうのです。

　中韓が新たに手に入れた「反日ツール」のひとつに「靖国神社参拝騒動」があります。　　どこの国であれ、 祖国を守るため犠牲となった英霊を、国民が慰霊するのは世界共通の儀礼です。　　日本も「靖国神社」に祭られている、 国難に殉じた祖先の慰霊に参拝する、という行為は普通に行われています。

　ところが、現代の日本においては、首相や閣僚が「靖国神社」に参拝すると、中韓・反日から一斉に大ブーイングを浴びるという奇妙な事態が続いています。 　　　　さらに、あろうことか、靖国神社に参拝するかどうか聞かれ、『...お友達の嫌がることをあなたはしますか。　相手の嫌がることを、あえてする必要はない』、 と言い放つ首相までいるのです。　　　　アメリカは参拝に対しあからさまに文句は言ってきませんでしたが、 オバマ政権下で日韓関係が悪化していたとき、これ以上日韓の亀裂が生じるとアメリカがやりにくくなるので、 安倍首相の靖國神社参拝に対しアメリカ政府は「失望した」などと口を出してきました。　　　米国でさえ靖國神社参拝を政治利用しているのです。

　その国の慰霊行為について、他国が口を挟み批判するなどという非礼は、言語道断の振る舞いのはずですが、現代の日本においては、参拝すると中韓から一斉に非難されるという、 まことにオカシな状況がまかり通る、異常な社会となっているのです。　　　　また、 自民党総裁選に出馬した河野太郎氏は、韓国の慰霊施設・国立ソウル顕忠院には堂々と参拝しているのに、 「靖国神社には参拝しない」と明言して恥じません。

　靖国神社参拝反対などという反日行為は、「教科書誤報事件」の時でさえ出てこなかった話です。 　　　　靖国神社参拝が批判されるのは、「戦犯が祭られたから」などという的外れな話がありますが、戦犯とされた人たちが祭られたのは1985年どころか、 その10年も前の話であり、中韓が非難する戦犯ウンヌンは、直接の原因ではないのです。

　そもそも日本は1952年のサンフランシスコ講和条約発効を受け、1953年の国会において共産党も含む全会一致で「戦犯として処刑された人々は、法務死であって戦死者とみなす」、 などの戦犯の赦免に関する決議を採択しており、もう日本に戦犯は存在していないのです。

　1985年までは、日本の首相が参拝しようが、閣僚の誰が行こうが、それまで中韓は靖国神社参拝について、 一言の文句も言わなかった、という時代が続いていたのです。　　　このようになったのにはどういう背景があるのでしょうか。

　中韓が靖国神社参拝にクレームを言い出した背景には、1985年8月15日、中曽根首相が靖国神社を参拝した際、 朝日新聞記者だった加藤千洋が、「中国、日本的愛国心を問題視」 という批判記事を書いたことが端緒です。 　左翼新聞・朝日が、ある日突然政治家の靖国参拝を批判したことにより、今に続くおかしな事態を招いたのです。 　　同年8月27日以降、中国が公式に参拝を批判するようになっていき、今では中韓反日が、靖国神社参拝に目の色変えて反発するようになっていくのです。

　ここにも、「従軍慰安婦問題」とまったく同様の、 「朝日新聞」が中国の片棒を担ぎ、靖国参拝を問題視し騒ぎだしたという構図があるのです。 　　　　戦前・戦中は大声で「日本は戦争すべきだ」、「戦争することが正しい」、 と煽り続け、日本国民を悲惨な戦争へ駆り立てた、この超反日メディアは、今度は日本をどんな誤った方向に向かせようとしているのでしょう。(2021.8.17)

日本の戦争責任を追及するのは中国と韓国だけ

　中国、韓国は先の戦争で日本が果たした、「アジアを解放するための戦い」という功績を否定し、 自分たちは戦争の一方的な被害者だとして日本に謝罪と賠償を要求することを止めようとしません。

　しかし、植民地支配からの解放という歴史的快挙を果たした日本に対し、 ひたすら日本の戦争責任などと叫び続けているのは世界中で中国と韓国だけです。 　　中国は皇帝が支配する根っからの封建国家ですし、韓国にしてもついこの間(1987年以降)民主化されたとはいえ、まだまだ民度は低く正義は通じず、政治は声の大きなものに左右されています。

　彼らに共通しているのは、日本や中韓以外の有色人国家たちが抱いた「白人支配からの独立」などという高尚な考えなど持ち合わせず、 「民衆を虐げ搾取し自分のフトコロさえ豊かになればいい」、 と考える一部の支配階層だけが権力を握り、逆らうものは抹殺することも厭わない民族である、という点です。

　21世紀の今においても、中国では体勢を批判する市民たちを次々に捕らえ投獄しています。　人権派弁護士たちが、ある日突然連れ去られ帰ってこないという恐るべき社会です。 　　　まるで暗黒時代のような、権力者に支配され人権などお構いなしの、なんとも物騒な国なのです。

　韓国も非人道国家として負けていません。 　　いまだに韓国社会は国家的な意思がまとまらないまま、 親日的な態度を取った政治家・役人が逮捕され、 「従軍慰安婦」について韓国に都合の悪い事実を書いた大学教授が懲罰を受け、 政権が変わると前の指導者が刑務所にぶち込まれるのがお約束となっています。 　 　　やはり中韓は似たもの同士の国なのです。(2015.12.3)

　しかし、韓国に日本を批判する資格などありません。　　　　「日本による戦争責任」などという荒唐無稽の日本叩きを仕掛けてくる韓国ですが、それでは韓国がベトナムで行った 「韓国軍による民間人の大量殺戮」についてどう言い訳するつもりでしょう。 　　　　　これは、嘘と捏造で塗り固めた事実無根の日本叩き物語と異なり全部事実であり、韓国が申し開きできる余地などない話なのです。(2021.9.8)


　

オランダに対する戦後補償

　戦後連合国は対日賠償請求を放棄しましたが、オランダは捕虜への補償金名目で1500億円をせしめています。 　　このとき白人国家ではスイスと、三国同盟で日本の仲間だったはずのイタリアまでもが ズーズーしく補償金を掠め取っていきました。

　戦後になり、このオランダ人たちは本国に引き揚げましたが、オランダ政府は引き揚げ者には何の補償もしなかったといいます。 　　　大戦中にドイツから被害を受けたユダヤ人住民やロマ(ジプシーとも呼ばれ、移動しながら生活している民族)は手厚く補償したといいますから、 これには引き揚げ者の間に「政府から冷たい仕打ちを受けた」との鬱屈した感情を植え付け、そのため日本への恨みをより深いものにしたとされています。

　そのため、1989年2月の昭和天皇の「大喪の礼(天皇又は上皇の葬儀)」の時には、日本に使節を送らないよう求めるデモまで起きています。　　　その一方で、 皇室とオランダ王室は親密な関係にありました。 　　　外相を参列させる際、ベアトリックス女王（当時）は明仁天皇、美智子皇后に電話で「私は列席したいが、両国のためには出ない方がいいと判断しました」と伝えたといいます。

　オランダの反日抗議行動が、日本世論を刺激し、双方の国民感情の悪化に繋がることを懸念したわけです。 　　翌1990年の「即位の礼(皇位継承の一連の国事行為)」においても、自分の名代で現国王のウィレム・アレクサンダー皇太子を参列させますが、やはり女王自身は参列を控えています。

　その後、1991年に同女王が国賓で来日し、2000年には明仁天皇、美智子皇后が国賓でオランダを訪問するなど、両国政府のイニシアチブで皇室外交が盛んに行われ、 オランダの対日世論は大きく改善していきます。

　当然儀礼的な施策だけで両国関係が改善されたわけではありません。　　それまでに日本はオランダに対し捕虜への補償金名目で1500億円を補償しています。 　　1991年にベアトリク女王が来日した際にも、追加補償を要求しており2回目の補償として2億5500万円を支払っています。(2019.10.8)


　

日本首相の謝罪談話に対する各国メディアの反応

　2015年8月14日に発表された安倍首相談話に対する各国メディアの反応も様々です。　「反日」を「自己正当化」の道具に用いる中韓は、被害者とも言える立場ですから批判一辺倒の辛口です。 　　　それに対し東南アジア各国は戦中・戦後の日本の貢献を評価してくれており、中韓のように一方的に批判する国はありません。

　中国紙『グローバル・タイムズ』の社説は安倍談話について、「日中関係を悪化させる引き金」にはならず、作成にあたって「賢く立ちまわった」、 「世界は安倍のショーに引きずられた」など、批判的ではあるもののいつもの攻撃的なトーンは鳴りを潜めています。

　韓国・朝鮮日報の社説も内容の一部については渋々評価しているようです。　　たとえば、日本が「進むべき針路を誤り、戦争への道を進んでいった」結果、 「中国、東南アジア、太平洋の島々など戦場となった地域では、戦闘のみならず、食糧難などにより、数多くの無辜（むこ）の民が苦しみ、犠牲となった」 というフレーズを取り上げ、村山談話に比べれば「具体的だとの評価もある」と記しています。 　　　ただし、日本と韓国の対立点は「植民地支配」の解釈を巡り積み残されたままだ、と強調するのは忘れていません。

　一方で日本と戦った欧米の感情は複雑です。　　なにせ彼ら白人強国は、「弱肉強食のルール」により有色人国家を支配し散々搾取してきたのに、 「アジア解放のチャンピオン」日本の登場によってアジアの地から追い払われたのですから。

　米ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）は反日紙らしく、「安倍氏の真摯とは言えない謝罪 戦争犯罪のごまかしなぜ今なお問題か」と題し、やや批判的な社説を掲載しています。 　　　その一方で、「一部の日本人は、どんなに謝罪しても、胸中にナショナリスト的な斧を隠し持っている中国や韓国の批判者たちを満足させないだろうと不満だ。 　　　その不満は正当でもある」、と日本の一部の国民感情への理解を示してもいます。

　英フィナンシャル・タイムズ紙(FT)は、安倍談話が、中国と韓国の批判をある程度抑えられた点を社説で評価しています。　　同紙は、 安倍談話が中韓が求める「侵略」などのキーワードを巧みに散りばめたことにより、中国が目論んだ日本に対する「憎しみの炎」を利用して、 チベットなどに対する「自らの血塗られた歴史」から目を逸らさせようという戦略が、使いにくくなったと分析します。

　同紙は、「歴史の教訓を忘れてはならない。　　しかし、いつかは過去に線を引くべき時が来る。アジアの将来の平和を考えれば、今がその時だ」、 と良識的な意見を述べています。 　　　今後も各国メディアの日本に対する評価は大差ないものと考えられます。(2019.9.14)


　

「話せばわかる」式の日本的謝罪は通用しない

　戦後、中韓は戦争責任というナントカの一つ覚えで様々な言いがかりのタネを持ち出し、執拗に日本に戦争責任(＝補償金)を要求し続けています。 　　　しかし、日本は過去中国や韓国に対し「援助金」や「対日請求権資金」の名目で、戦後賠償金として莫大な額を供出し、 しっかりと戦後補償金を支払ったのですから、日本のリーダーは中韓に対しはっきりそのことを主張すべきなのです。

　金銭的補償以外にも、「日本は戦争を引き起こした軍事国家」などという汚名を着せられた日本は、中韓に忖度し日本の教科書を修正することまで行ってきました。 　　1982年、「教科書検定基準」の中に、「近隣諸国の国民感情に配慮する」という「近隣諸国条項」を盛り込み、 反日的記述さえパスさせてしまう悪しき前例をすでに作っていたのです。

　以後中国や韓国はこの条項を根拠に、日本の教科書にたびたび注文・要求を出す現状があります。

　もともと日本人には、和歌や俳句の文化に見られるように、十伝えたい時も二つ三つに留めるだけで意味は相手が忖度してくれる、相手がキチンと推測してくれる、 という奥ゆかしさと洗練された文化があります。

　『我々が真実を語れば、国際社会はいつかそのことを理解してくれるはずだ』と考えてしまう国民なのです。　　しかし、慰安婦問題や南京大虐殺のような ありもしない事実無根なホラ話攻撃を平気で仕掛けてくる中韓を相手に、従来の「話せばわかる」式の日本的手段は通用しないのです。(2015.12.3)

身動きできない日本

　タカリ国家は中韓だけではありません。 　　　敗戦国にもかかわらず、世界トップクラスの金持ち国家になったお人好し日本に対し、アジアから追い払われた白人たちは、なんとかして金を巻き上げようと、 虎視眈々とその機会を窺っています。

東の端の有色人種である日本によって、自分たちが散々搾取していたアジアから追い出された恥辱・屈辱というものは、戦争体験世代の白人は絶対忘れていません。

かつて植民地を我が物顔で支配していた白人国家は日本軍により、「.....植民地は次々独立してゆき、......経済の栄光は音を立てて崩れていった...... (高尾慶子・イギリス人はおかしい)」、経験をしました。

そして、経済的に振るわない白人国家は、敗者だったはずが世界トップクラスの金持ちとなってしまった日本に対し、
「東の端の猿め!.......　おお、そうじゃ、あいつらからなんとか金を巻き上げよう、いい名案がある、捕虜に対する賠償金というのはどうじゃろう。 　うん、これはいい。これは名案だ。.......(同)」、と考えるのはある意味当然です。

「かくして、貧して鈍した人々は国を挙げて、大声で、『日本人は残酷だった、ひどい目に遭わされた、金くれぇ!!』となった....(同)」、わけです。

先の戦争は、日本だけが侵略戦争を行ったのだ、というGHQによる日本人への刷り込み教育により、現在でも日本は悪い国家だったと 本気で信じ込んでいる自虐的日本人はまだまだ大勢います。
現在もこの状態が放置されたままなのは、GHQが残した歴史教育のせいでもあり、現代の弱腰政治家、左寄りに傾きすぎたマスコミの責任でもあるわけです。

学校教育で"日本悪者論"を子どもたちに刷り込み続ける中国、韓国に限らず、「イギリスでは10歳くらいの少年でも、日本人は残虐で英国人は正しいと洗脳され切っていて、 そういう盲信を拭い去ることは今になっては不可能に近い。.....(同)」、世界が現実なのです。

戦後70年以上も経つというのに、「戦争責任」だ「賠償金」だ、と勝者側の好き勝手な要求を、相も変わらず求められ続ける日本に欠けているのは、 「沈黙を破る勇気」だと高尾慶子氏も強調されています。

長年イギリスで暮らす氏が感じている、「いうべきことははっきりいった方がいい。　いわなければ通じないのが西洋人なのである。 　以心伝心、そんなものは彼らには通じない。ことを荒立てたくない、これは日本人の謙遜で、そういう思いやりとずるさが、今日の身動きできない日本にしたのだ。.......」、 という想いが日本人全員に必要ではないでしょうか。