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太平洋戦争への道

　人類の歴史は「戦争の歴史」とされます。　　当時は「強い民族が弱い民族を征服」 してきた人類の暗黒歴史の時代であり、 日本周辺でも激しい植民地支配合戦が繰り広げられ、 日本も激動の時代に曝されていました。

　近代史の本の大部分は、日本が大東亜戦争(太平洋戦争)へ突き進んだ理由を、 「満州権益を巡る軍部の暴走が、日中戦争を招いた」という視点で語るのが一般的です。　　2022年2月にロシアのウクライナ侵攻はありましたが、 たしかに現在の曲がりなりにも世界秩序が保たれ、平和を享受できる立場に身を置く者からすれば、当時、日本がとった行動は他国に侵略戦争を仕掛けた、と見なされるのも当然かもしれません。

　しかし、妙なことに、「先の戦争は日本が引き起こした」、などという「日本悪玉論」が定着し始めたのは、敗戦直後ではなく 戦後ずいぶん経ってから出てきた話です。　　 　　　「日本の戦争責任」などという根も葉もない話が独り歩きするようになったのは、 敗戦から何十年も経ってからなのです。

　さらに、大国アメリカに無謀な戦いを挑んだとされる「大東亜戦争」を日本に決心させたのは、日本を追い詰め、 日本に最初の一弾を撃たせるための端緒となった 「ハル・ノート」の存在があったとされますが、そのハル・ノート作成の背後には、 日米分断を企てるソ連コミンテルン(共産主義組織)の思惑があったことが、 戦後「ヴェノナ文書」で明らかになっています。

　また、国際連盟から日本が脱退した理由は、「リットン調査団」の調査結果に不満だったから、 などとされますが、リットン調査団のメンバーは日本に好意的な人たちが選ばれたとされ、 報告書も「和解の書」と呼ばれることがあるように、決して日本批判一辺倒ではなく日本と中国の妥協を促すものでした。　　そのため、 調査団は満州において朝鮮独立運動家たちの暗殺計画にさらされたといいます。

　1941年7月30日、アメリカが在米日本資産を凍結した段階で、永野軍令部総長は昭和天皇に対し「此際打って出るの外なし」と上奏しますが、その際勝敗については、 「日本海海戦の如き大勝は勿論、勝ち得るや否やも覚束（おぼつか）なし」と、正直に告げたといいます。　　それに対し天皇が木戸幸一内大臣に、「つまり捨てばちの戦をする〔中略〕誠に危険なり」という感想をもらしたため、 木戸は「永野の意見は余りに単純なり」と奉答しています（『木戸幸一日記 下』東京大学出版会、1966年）。

　9月5日には、天皇から「絶対に勝てるか」と詰問された杉山参謀総長は、「絶対とは申し兼ねます」と答えたといいます。　助け舟を出した永野が、日本を手術が必要な重病人に喩えて説明したところ、 天皇は機嫌を直しますが、まだ納得はしなかったとされます。　　しかし、翌6日の御前会議では、明治天皇の御製（ぎょせい）を読み上げ、まず外交をやれと意思表示しています。

　結局、誰もが「勝ち目のない戦」と自覚していたのに、ズルズルと戦争への道へ突っ走った背景には、「物事をウヤムヤにして玉虫色の決定でお茶を濁そうとする」日本人の気質が、 「議論を尽くして、なにも決まらない」意思決定システムを創り上げた結果、戦争準備と外交をともに推進するという国策が決定され、その後の「捨てばちの戦」へ向かうわけです。

　アメリカの女性東洋学者ヘレン・ミアーズ氏は、 「....当時の日本は決して欲張った拡張政策を取るつもりは無く、ロシアの南進政策に対抗して 朝鮮半島と満州を治め、 イギリスとの話し合いで華北（かほく・中国北部の呼称)に一定の権利を確保するということであり、その後弱冠の変化はあっても当時の西欧列強が行なっていたアジア支配の流れと比較して、 決して過度なものではなかった...」、 と当時の日本が置かれた立場を正当に評価しています。

　日本に支配された中韓や、日本のせいで植民地を失った白人国家は、当時の「生き残るため戦わなければならなかった時代」の出来事を、 「日本がアジアを侵略した」などと一方的に批判します。 　　　　　しかし、白人国家が有色人国家を侵略するのは「文明化」で許され、有色人種の日本が白人支配地へ侵攻して彼らを追い払ったことを 「犯罪」と非難するのは、そもそもおかしな話です。

　その証拠に、戦後に日本を訪れたインドネシアのブン・トモ情報・宣伝相は、 『.....大東亜戦争(太平洋戦争)は 我々の戦争であり、我々がやらねばならなかった。　　　日本だけに担当させ、 少ししかお手伝いできず、誠に申し訳なかった......』、と謝意を述べています。(2014.12.19)

生き残るため戦わなければならなかった時代

　当時の強国が弱小国を武力で支配し植民地支配していた無法時代、アジアで植民地支配を受けなかった国は日本とタイ、ネパールだけです。　　しかも、 タイ、ネパールは強国の保護国だったという理由で植民地支配されなかっただけであり、 有史以来、有色人種で他民族の支配を受けず独立を守り通した日本のような国はありません。

　それどころか、日本はアジア・アフリカを植民地統治してきた西洋国家と正々堂々と渡り合い、激しい植民地化競争を生き抜き、白人国家をアジアの地から追い払い、 アジア諸民族を独立へと導いた アジアの解放者だったのです。

　元ニューヨーク・タイムズ東京支局長のストークス氏は、『....確かに日本が欧米諸国が支配していたアジア各地の植民地に軍事進攻したことは事実です。 　しかし、 それ以前にアジアに侵略して植民地にしていたのは欧米諸国です.....アジア諸国は日本によって白人支配から独立した。 　 　西洋人は世界史を見直すべきです....』、と日本を正当に評価してくれています。

　タイのククリット・プラモード元首相は、《....日本のおかげで、アジアの諸国はすべて独立した。....今日東南アジアの諸国民が、 米英と対等に話ができるのは、一体誰のおかげであるのか.....。　》(本当は戦争で感謝された日本　井上和彦) と大東亜戦争における日本の功績を賞賛しています。

　反日勢力が白人国家が有色人国家を侵略し食いモノにしていた当時の世界情勢について、いかに「日本がアジアへ侵略戦争を仕掛けた」と叫ぼうが、 日本は白人強国による植民地支配を断ち切るという、 かつて世界のどの国も成し得なかった役割を果たした国であることは誰も否定できません。

　日本のアジア進出は、戦前から日本が主張していたように白人国家に支配されていた有色民族の解放戦とみる方が妥当であり、 日本人は中韓反日勢力が歴史を直視しない作為的な論議で唱える「日本悪玉論」などに惑わされず、 「白人列強による植民地支配に終止符を打った国」 であったという歴史の事実に誇りを持つべきです。(2014.12.19)

　中韓は今頃になって、生き残るため戦わなければならなかった当時の世界情勢に目を背けたまま、 『日本に支配された』などと泣き言を並べ立てますが、当時の力の弱い国は強国に支配されてしまうのが当たり前だった時代、 彼らは自らの力で祖国を守るか、日本と同盟関係を結び協力して白人列強に立ち向かうべきだったのです。 　　　自分達が何も出来なかった腹いせに日本批判するのは、 もういい加減やめにすべきです。(2022.3.17)

日本の抹殺を図ったアメリカ

　太平洋戦争前の世界は、白人絶対優位の帝国主義の荒波が弱小国家に押し寄せ、アジア、アフリカ地域の大部分が欧米の国々によって植民地化とされた時代でした。 　　　アジアの小国である日本はその渦中の中何度も植民地になる危機を乗り越え、 奇跡的な「独立自尊」を貫き通していました。

　列強による植民地支配が拡大していたこのような世界情勢の中、アジア地域において日本はたった一国で欧米列強国と対峙しつつ、 北辺から押し寄せてくるロシアとも対決せざるを得ない状況におかれていたのです。

　このような世界情勢の中、日本は日清戦争(1894〜95年)により清を降伏させ、遼東半島、台湾、澎湖諸島などを手にし、 日露戦争(1904〜05年)ではロシアを破り、南満州鉄道の一部、南樺太を割譲させ、韓国における優越権を得ます。

　さらに、第一次世界大戦(1914〜18年)において日本・イギリス連合軍は、ドイツの租借地である青島と膠州湾の要塞を攻略し、 ドイツを降伏させます。 　　これで日本は山東省におけるドイツ権益の継承し、南満州・東部内蒙古の権益強化を図ります。

　日本にとってこれらの地域は国力発展になくてはならないものでしたが、中国大陸における権益獲得に出遅れていたアメリカとしては、 このように破竹の勢いで東アジアに勢力を拡大し、権益獲得を着々と推し進める日本に対し反発を強めていくようになります。

　当時のアメリカは、メキシコからはテキサスとカルフォルニアを奪い(米墨戦争・1846〜48年）、太平洋側に進出してハワイを略奪し(1898年ハワイ併合）、 米西戦争(1898年対スペイン戦争)によってスペインからキューバ、プエルトリコ、フィリピン、グアムなどを奪取し植民地にする、 というようにすさまじい勢いで太平洋地域に勢力を拡大していきました。　　アメリカにとっても広大な中国大陸は貿易拡大を狙うためにも切実に欲しい地域だったのです。

　そのためアメリカは、勢力拡大中のアジア唯一の自主独立強国・日本に対し、日露戦争中の1904年から、 ルーズベルト大統領の指示で日本を仮想敵国と定め封じ込める目的で陸海軍統合会議が「オレンジ計画」の作成に着手します。 　　　　「カラープラン」と呼ばれる対仮想敵国戦略ではドイツは黒、イギリスは赤、メキシコは緑でした。

　1941年(昭和16年) 11月26日、日米交渉の最終段階で、アメリカは日本が到底受け入れられない要求、「ハル・ノート」を突き付けます。 　　　　アメリカの要求は、長年にわたる日本の犠牲を全く無視した日本存亡に直結する厳しい要求で、日本に対して大国の地位を放棄しろと言っているのに等しいものでした。 　　日本側はこれをアメリカの最後通牒とみなし、12月1日に日米開戦を決定することになったのです。

　資源を外国からしか得ることの出来ない日本の戦争目的は、あくまで「資源地域の獲得」だったわけですが、 「一つの大洋に二つの海洋国家は存在できない(新・戦争論　松村○ツトム)」、という歴史の教訓通り、 アメリカは「日本という国の抹殺」を画策していくのです。(2017.12.3)

米国が仕掛けた外交上の暴挙

　第一次世界大戦以降、 満州に勢力を広げる日本の存在に、アメリカは警戒感を強めます。 　　 日本を孤立化に追い込む遠因となった 「満州権益」についても、 中国権益を狙うアメリカとしては、 日本がこのまま満州権益を拡大し続けていくことは、到底容認できるものではありませんでした。

　1938年12月、米国務長官コーデル・ハルの特別顧問で、親中反日のスタンレー・ホーンベックは、 ハルに対し「米国国民は今や思い切った行動を歓迎している」と煽り立てます。　　翌1939年7月、米国は日米通商航海条約の廃棄を日本に通告してきます。 　　　アメリカはこれで日本に対し軍需品の輸出制限が出来るようになったのです。 　　これに対し日本はアメリカとの戦いを避けようと対米交渉に注力します。 　　　しかし日本抹殺を決意したアメリカに応じる気などハナからなく、 日本が提示した妥協案は完全に拒否されます。

　1941年(昭和16年)、アメリカから日本に突きつけられた最後通牒とも言うべき「ハル・ノート」は、「中国及びインドシナからの全面撤退」、 「中華民国政府以外の政府・政権の否認」、「三国同盟の否認」という日本が到底受け入れられない要求を突き付けてきます。

　日本としては、日清・日露戦争以降、東アジア地域で多くの犠牲を払い苦労の末築いた権益を放棄することなど、絶対に飲める話ではありませんでした。 　　　後の裁判とは名ばかりの復讐劇だったとされる東京裁判においてパール判事が、 「...もしもモナコやルクセンブルクのような小国でも、同じ案を突きつけられたならばアメリカと戦っただろう」、 とまで言ったほどの厳しい内容だった背景には、アメリカの参戦を希望する中国国民党の蒋介石やイギリスのチャーチルらの強い働きかけがあったとされています。

　ハル・ノートについて、後の東京裁判で連合国を批判したインドのパール判事は、「外交上の暴挙」と非難しました。 　　それまで8ヶ月にわたる日米交渉の中で一度も話し合われたことの無かった過激な条項が日本につきつけられていたからです。　　たとえ日本側が日米戦争回避の道を探り、 暫定措置を決めて本交渉に入ろうと懇願しても、ハルは相手にしなかっただろう、というのが歴史の定説です。

　のちにハル自ら、「....日本との間で合意に達する可能性は現実的に見ればゼロである」と述べているように、アメリカには日本と交渉する意思などハナから無く、 日本を戦争に引きずり込むよう、絶対に日本側がのめない条件を突きつけたのです。 　　ハル・ノートは日本を追い詰め日本に最初の一弾を撃たせるための 最後通牒(新歴史の真実・前野徹)だったのです。

　これに対し、もともと大国アメリカとの全面戦争を望む声はさほど大きくなかった日本でしたが、事ここに至り「国家の独立自尊」を守るため、もはや戦いもやむなしという流れが固まり、 とうとう日本は、戦後に敵国の司令官マッカーサーでさえ、「.....したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られての ことだった.....」、 と認めた「生き残るための戦い」 に飛び込まざるを得ない立場に追い込まれていったのです。　　　昭和16年12月1日、御前会議で日米開戦が決定、日本は戦争への道を突き進みます。(2017.12.3)

　日本を米国との戦いに引きずりこんだハル・ノートの背景には、日米分断を企てるソ連コミンテルン(共産主義組織)の思惑があったことが戦後明らかとなります。　　当時、 米国の財務次官補ハリー・デクスター・ホワイトがハル・ノートの草案作成に携わりますが、 ホワイトはソ連軍情報部の協力者であったことが、 「ヴェノナ文書」により確認されたのです。(2022.10.25)

日本悪者説が堂々と蔓延る戦後の日本

　ところが、戦後の近代史の本の大部分は、当時の白人列強の残虐非道な植民地支配には目を背け、 「先の戦争で日本が果たした役割」は闇に葬られ、 どういうわけか植民地問題に終止符を打った日本だけが、 「戦争を起こした悪い国」にされています。

　また、戦後のGHQ洗脳教育によって、 祖国を否定する反日思想が日本社会に蔓延した結果、 今もなお、ゆがんだ歴史観教育による、 「醜い部分だけをことさら強調する偏向教育」が行われ、 教科書には白人が有色人種を侵略するのは「文明化」で、 有色人種が他国を侵略するのが「犯罪」という、日本悪者説が堂々と記載されている現状があるのです。

　それにより、「日本がアジアを侵略した」などという戯言（たわごと・いい加減でふざけた話） が既成事実化されてしまい、日本の未来を担う子供たちが使う進研ゼミの参考書には、アジアにおける白人国家の利権については、「権益を持っていた」と記され、 日本が手に入れた利権は「権益を奪っていった」、と記述されるなど甚だ不公平で的外れの評価が、堂々と記載されているのです。

　戦後80年近く経とうというのに、日本はいまだに教科書には自国の非が山ほど書かれ、 「日本は戦争を引き起こした悪い国」という、 「WGIP」が作り上げた呪縛からいまだに抜け出せていないのです。　　しかし、当時は当時なりの事情があったわけで、戦後の何もせずとも平和を享受できる立場にあるものが、 偏った一方的な戦後史観で単純に裁けるものではないはずです。 　　　　いまは反日新聞の急先鋒を務める朝日新聞ですが、 この新聞は先の大戦中「戦争することが正しい」などと、 まさに振り子のような極端から極端に走る紙面作りをやっていたのです。

　戦後の日本は、日本をダメにした政治家が次々に登場した結果、 なんとも情けないことにすっかり平和ボケしてしまい、21世紀の今 怪物国家・中国に頭のあがない国となり、挙句の果てには、 平和が突然破られ、ロシアがウクライナへ軍事侵攻しようが、 『我が国は丸腰を永遠に貫きます』、と堂々と宣言し、目の前の危機から目をそらすことしか能のない、軟弱政治家しかいない国となっています。　困ったものです。(2022.3.10)

当時のアジアの情勢

　歴史を紐解けば、世界の歴史は戦争の歴史といっても過言ではありません。 　ヨーロッパにおいても激しい領土争い が長年に渡り繰り広げられてきました。　　植民地どころか国そのものが消滅する戦いが過去何度も起こってきており、 日本周辺でも激しい植民地支配合戦が繰り広げられ、 日本はアジア地域においてたった一国で欧米の白人強国と対峙しつつ、 北辺から押し寄せてくるロシアとも対決せざるを得ない、という絶体絶命な状況におかれていたのです。

　当時は実に世界の8割強が白人国家により植民地化され、日本の周辺では帝政ロシアによる南下政策が行われ、 イギリスも清(今の中国)を半植民地化 して東南アジアに進出しており、アメリカを含めた世界の3大勢力は日本周辺において激しい植民地化競争を繰り広げていました。

　そんなアジアや世界の弱小国家が次々とロシアや欧米の帝国主義国家の植民地(租借地)となっていた世界情勢の中、日本は当初、支那(現中国)、朝鮮民族と同盟を結ぶことによって アジアの団結を図り、欧米諸国から自国の領土を守ることが理想だと考えていました。

　しかし、現実はとても理想主義でアジアの安定が保たれる世界情勢でありませんでした。 　福沢諭吉は明治18年に「時事新報」の社説に、 『...近隣諸国にはシナと朝鮮があるが(中略)両国が独立を維持するのは不可能であり 、 数年たたぬうちに西洋諸国に分割されてしまうだろう。.... むしろ日本は両国と手を切り、欧米諸国と行動をともにし、 シナ・朝鮮に対しては西洋人とおなじように接するべきだ。....』と明治国家の進むべき将来像となる「脱亜論」を掲げています。

　その後の日本は、当時の弱肉強食の世界において、欧米、ロシアによるアジア周辺における激しい植民地化競争の荒波の中必死で戦い、アジアに進出しアジア・アフリカを統治していた西洋人を打ち負かし追い払い、 白人列強を極東アジアから一掃し独立解放へと導いた国だった、というのは歴史の事実です。 　　　未だに日本を敵視する中韓は、本来ならば日本に感謝すべきなのです。

　しかし、当時支那の属国として虐げられ、政治腐敗が蔓延し、硬直し前近代的封建社会だった韓国は、 今頃になって、日本に併合され支配されたなどと泣き言を言って、「日本は韓国を併合したのだから、韓国に優しくしなければならない」、 などと理不尽な言いがかりをつけ日本にタカリ続けています。　　　その上、 戦中から戦後にかけ、散々日本から物心両面で多大な援助を受けておきながら、 日本を悪し様に罵るのを止めません。

　韓国が曲がりなりにも独立国家となったのは、 日本の力で支那の頚木から解放してもらい、 日本によって独立国家・大韓帝国として成立が叶い、 さらにその近代化は日本人の多額の血税によって、 「日本にオンブしてもらって成し遂げられた」という、 日本の尽力があったればこそだったはずです。

　中国、韓国は、自分達の不甲斐なさには頬かむりしたまま、日本を悪者扱いし一方的に非難するだけですが、少しはブン・トモ氏を見習って欲しいものです。 　　韓国も、なぜ日本に併合されたか、 「日本に併合された歴史」を直視すべきであり、いまさら恨み言を並べてもせん無い事です。(2018.9.14)

日本が戦争への道へ突き進んだ本当の理由

　「日露戦争」に勝利し、 世界の一等国(列強)の仲間入りを果たした日本は、 強い民族が弱い民族を征服してきた人類の歴史において、 これ以上欧米列強のアジア支配拡大を食い止めるため、「アジアの解放者」としてアジアに進出していきます。

　日本は第一次世界大戦の参戦を好機として、 中国大陸進出への動きを本格化させ、 満州を建国するなど帝国主義的な領土拡張を推し進めます。 　　しかし、 これによりアメリカ・イギリスなどが日本警戒の動きを強め、中国大陸政策をめぐる日本と米欧の対立が高まります。

　満州権益を狙っていたアメリカや、ミャンマー(ビルマ)、マレーシアなどを支配していたイギリス、インドネシアやジャワ、 ボルネオなどを支配していたオランダ、ラオス、カンボジアなどを支配していたフランスなどは、自分たちがアジアに持つ権益を守るため、 日本が白人列強国と伍してアジアに影響力を持つ事態は、なんとしても食い止める必要がありました。

　そこで白人列強は日本の勢力拡大を阻止し抹殺するため、日本を戦いの場に引きずり出す策略を企てます。　　1930年代後半から日本に対し貿易制限、 いわゆる「ABCD包囲網」の経済制裁をかけ、日本に対し資源や石油の輸出を絶つ兵糧攻めを仕掛けます。 　　　これにより日本は石油や鉄を禁輸され、戦うか降伏するかの選択を迫られたのです。

　1941年11月26日、アメリカは「ハル・ノート」と呼ばれる最終提案を日本に突き付けます。 　　　　「ハル・ノート」は、 「中国大陸からの日本軍の撤退」、「日独伊三国軍事同盟の破棄」、「重慶の国民党政府以外の否認」など日本存亡に直結する厳しい要求で、 到底日本側が受け入れられる内容ではありませんでした。

　 この要求はイギリスの戦史家ベイジル・リデル＝ハートが、「....いかなる国にも、このような要求を受けいれることは不可能だった」と述べているほどの外交上の暴挙であり、 日本に最初の一弾を撃たせるためのアメリカの謀略でした。　　戦後になり、ハル・ノート作成の背後に、 日米分断を企てるソ連コミンテルン(共産主義組織)の策略があったことが明らかになっています。

　これが決定打となり、「生き残るための戦い」大東亜戦争(太平洋戦争)へ突き進まざるを得ない立場へ追い込まれた日本は、1941年12月8日、とうとう「真珠湾」攻撃と同時に南方戦線でも戦端を開くのです。 　　　戦後米国占領軍の指揮官を務めたマッカーサーでさえ、 「日本が戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだった.....」、 と認めています。

　この後、「アジアの解放者」として米欧軍相手に半年間は連戦連勝で大活躍した日本軍ですが、その後は負け戦が続き、 やがて敗戦を迎えることになっていきます。　　いずれにせよ、白人強国によるアジア諸国の植民地争奪戦が続く限り、 日米の戦争は避けられない運命だったのです。　　　日本が「アジアの解放者」だった証拠に、 アジア各国の日本に対する好感度はトップです。

　ところが、「大戦中何もできなかった中韓」だけが、 いまだに日本に異常な嫉妬を抱き、日本叩きを止めようとしません。　　中韓や反日らは「日本が成し遂げた植民地支配からの解放」という金字塔を、 何としても「日本はアジアを侵略した悪い国」という方向に捻じ曲げようと、 執念深く捏造した歴史戦を仕掛けてくるのです。(2017.12.3)

　　

太平洋戦争へ突き進まざるを得なかった日本

　「アジアの解放者」日本の台頭により、劣等民族であるアジア有色人種の自立が実現しようものなら、白人列強がアジアに持つ植民地も解放しなければならず、 そうなればもともと資源が不足していた米国以外の白人国家は破産です。　　だからこそ日本の主張は潰され、国際連盟から脱退せざるを得ない立場に追い込まれていくのです。

　現代では先の戦争を「太平洋戦争」と呼ぶのが一般的ですが、当時の日本は「欧米諸国によるアジア植民地化を解放し、大東亜細亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」、 という大義のもと、支那事変から太平洋戦争に至る戦いを、「大東亜戦争」と称していました。

　大戦中日本はビルマやマレー、インドシナ、フィリピンなどアジア各地で現地の人びとを戦火の巻き添えにしたことは事実ですが、先に侵略してそこに居座っていた 白人国家と戦って追い払ったのであり、日本はけっして現地の人びとを敵としたり、 ましてや植民地支配したわけではありません。 　　　先にアジア・アフリカに侵略し植民地にしていたのは欧米諸国で、アジア諸民族を独立へと導いたのは日本の働きだった、という事実に目を向けなければ、 日本が戦争への道へ突き進んだ本当の理由が見えてきません。

　日本はアジア諸民族を独立へと導いた、歴史に残る偉業を成し遂げた国です。 　　　アジア各国のみならず、世界中の有色人種の人々は、日本が白人国家を次々と打ち破る姿を目の当たりにしたとき、 「神のような存在だった白人を、自分たちと同じ有色人種の日本が叩き潰す様」を知り、皆狂喜したのです。

　ところが、戦後の日本には、GHQによる「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつける戦後教育プログラム(WGIP)」により、 「日本がアジアに対し侵略戦争を仕掛け、周辺諸国に大きな迷惑をかけた」、「日本は戦争を起こした悪い国」、 という戦後教育による国民の洗脳が徹底して行われました。

　そのため、いまだに日本国民には「贖罪意識を植え付けられたまま」で、現在に至る迄、反日国家、中国・韓国によるバカバカしい、 無限の謝罪要求に悩まされ続けています。

　しかし、中・韓・反日がどんな言いがかりをつけようが、先の戦争の本質は、白人国家がアジア全域を独占的に植民地支配していた時代、「有色人種の日本が見過ごすことは出来ず、 自らの影響力を行使した」戦いだったのです。　　　当時の強い民族が弱い民族を侵略支配するのが当然だった「植民地問題」に敢然と立ち向かい、 白人列強によるアジア植民地支配という悪夢を断ち切った国だったという事実は変わりません。

　世界中でいまだに日本の戦争責任を追及するのは、 大戦中何もできなかった中国と韓国だけです。 　　　彼らは大戦中白人強国によって牛耳られていた国です。　　　そんな彼らにとって、白人列強に世界中の有色人種国でただ一国立ち向かい、孤軍奮闘した日本との違いが浮き彫りになってしまえば、 国際社会における影響力が弱まることを恐れ、どうしても「日本は侵略国」にしておく必要があるのです。

　日本人はそんな雑音に惑わされず、当時アジアはおろか、世界中の有色人種の国で、白人勢力に立ち向かえるのは日本ただ一国だったとき、 これ以上の欧米列強のアジア支配拡大を食い止めるため、アジアの一角に進出していく道をとらざるを得なくなった日本を取り巻く世界事情と、 あの戦争で日本が果たした役割は、把握しておくべきではないでしょうか。(2014.12.19)

根深い白人至上主義

　21世紀のいまでも人種差別的な事件が度々報道されるアメリカですが、第一次大戦前後の、 有色人種に対する白人の差別は、現代から考えれば想像を絶するものだったといいます。

　日露戦争の翌年、アメリカのカルフォルニア州でサンフランシスコ大地震が起こったとき、日本政府は日本人移民への差別をいくらかでも緩和してもらう意図もあり、当時のお金で50万円(現在の600億円) という巨額の救援資金をサンフランシスコ市に送りました。　　当時サンフランシスコ市に在住する日本人児童は百人足らずだったそうですが、せっかく新しく建てられた学校に、 日本人、朝鮮人、中国人は入れてもらえず、有色人種の児童は隔離され焼け野原に残ったボロ小屋に押し込まれたといいます。

　アメリカはその後も次々に排日政策を推し進めます。 　　1913年に日本移民の土地所有を禁ずる「排日土地法」が、 1922年には有色人種の帰化権が剥奪されます。 　　　この帰化権剥奪は過去に遡って適用され第一次大戦でアメリカ兵として戦い、その後帰化権を得ていた五百人以上の日本人も剥奪されてしまいます。 　　そのためせっかく汗水たらしてつくった農地を残し日系移民の8割が日本に戻らざるを得なかったといいます。

　旧日本軍が米ハワイ・真珠湾を攻撃した翌年の1942年、日系米国人は「敵性外国人」とされ、全米日系人博物館によると、西海岸から約12万人が、 財産をすべて没収され着の身着のままで、全米10カ所の収容所に送られるというむごい扱いを受けたのです。　　当時はドイツ、イタリアも敵国だったわけですが、 かれら白人はそのような扱いは受けませんでした。

　アメリカでは1970年代後半から、「リドレス（国家賠償請求）運動」が活発化します。　　1988年8月レーガン大統領が、強制収容した日系米国人に対する米政府の謝罪、 賠償金支払いを定めた「市民の自由法」について、「不当な人種差別だった」として署名、 「市民の自由法（強制収容補償法）」が成立します。

　先の大戦時の日系米国人強制収容をめぐり、やっと米政府が日系人に謝罪、補償を認めた背景には、長い時間をかけ公文書を調査した日系人活動家、アイコ・ハージッグ・ヨシナガさんの存在があります。

　ヨシナガさんは1982年秋、公文書館の職員の机の上に置かれた、西海岸からの日本人・日系人立ち退きを指示した陸軍・西部防衛司令部長官、 ジョン・Ｌ・デウィット中将の報告書原本版の１部を見つけます。　　原本版には、「（日系人が米国に）忠誠か不忠誠かは見極められない」などとする人種差別に基づく表現があったといいます。

　さらにこの原本版には、陸軍省などの指示で55カ所も書き換えられた報告書が公表されており、イシズカさんによれば、「いままで（立ち退きを）政府は軍事的に必要だとしていたが、 (実態は)人種差別によるものだったことを証明した」ものだといいます。　　これが不当な人種差別とされた根拠となり、 翌年のサンフランシスコ連邦地裁での再審に勝訴できたのです。

　このような不当な差別に耐え、日本人のルーツを持ち米国民として育った日系米国人は、国家に忠誠を誓い、進んで米軍に志願しました。 　　その後彼らは第442連隊戦闘団としてイタリア北部での戦闘に参加。 　　　　米軍主力部隊が1ヶ月も攻略できなかった敵を1週間で撃破するほどの勇猛ぶりを見せます。　　　米軍司令官は日系部隊を並外れて優秀と賞賛し、 どの司令官も日系部隊を欲しがったといいます。　　この部隊は第二次世界大戦中、アメリカ合衆国軍事史上でもっとも多くの勲章を受けています。(2015.10.10)

　

揺れ動く東アジア情勢

　世界中の有色人国が列強諸国による植民地支配を受けていた時代、 日本は朝鮮を日本のような近代国家として自立させ同盟を結ぼうと考え、 天皇の勅使を朝鮮に送り近代化推進と国交樹立の提案まで行っていました。　　　しかし、朝鮮を隷属国とする清はこれを認めず、 日清の対立は決定的となっていき、やがて「日清戦争」へと発展します。

　日本は「日清戦争」 の勝利により清国から朝鮮を独立させて以降、内政改革を進め東アジアの安定化を図ろうと努力していました。 　　このときまでは、日本は朝鮮の近代化を進め日本のよきパートナーとなるよう、 朝鮮が自主独立国家として自立できるよう努力したのです。

　しかし、懸命に朝鮮の内政改革を進めようとする日本に対し、朝鮮守旧派は改革の妨害などで抵抗、 ロシアに接近していくようになり、 東アジアの混乱と危機がますます深まっていくようになります。 　　　日本のアキレス腱ともいえる朝鮮半島に位置する韓国は、統治能力の欠如により、 節操なく清やロシアにすり寄っては、相手の思惑に振り回され捨てられる、ということを繰り返してきたのです。

　日本のアキレス腱ともいえる朝鮮半島に位置する、韓国のこのような不穏な動きに、東アジアの安全保障を危惧する日本は、 日露戦争中の1905年（明治38年）7月29日にアメリカ合衆国特使ウィリアム・タフト陸軍長官と会談します。

　この席で内閣総理大臣兼臨時外務大臣だった桂太郎は、「大韓帝国政府(の腰の定まらない統治力)が日露戦争の直接の原因」、と指摘。 　「大韓帝国政府が単独で放置されていたら、再び他国と条約を結んで日本を戦争に巻き込むだろう」。　 従って日本は 「大韓帝国政府が再度別の外国と手を結ぶことを防がなければならない」と主張します。

　これに対しタフト特使は、「大韓帝国が日本の保護国となる ことが東アジアの安定性に直接貢献する」と日本に同意。　　「日本の朝鮮における指導的地位を認める」ことになります。 　　アメリカも腰の定まらない韓国の動きを警戒したわけです。　　　アメリカ公使アレンも、ロシアの影響が完全に撤退されて以降、韓国の統治能力ますますひどくなったとして、 「朝鮮人は外国勢力とそのアドバイスに学ばなければならない」、としています。

　「南下政策を進めるロシアにすり寄る韓国」に対し、安全保障上の脅威とみなした日本は、 こうして米英ら国際社会から朝鮮統治の承認を受け、韓国を保護国化から「韓国併合」 へと大きく舵を切ったわけです。　　　今の平和な時代と違い、世界中に植民地支配の嵐が吹き荒れ、戦うか支配されるかという過酷なあの時代は、 当時なりの致し方ない事情があったうえでの併合であり、決して武力で侵略し支配したわけではなかったのです。

　日本の行動を決して正当化するわけではありませんが、食うか食われるかの弱肉強食の時代、朝鮮を近代国家として自立させ同盟を結ぼうと、 天皇の勅使を何度も朝鮮に送ったにもかかわらず無視されたため、 「止むに止まれず韓国を統治した」のです。

　当時の日本は、あくまで当時の強国と同様国際法に則り満州、朝鮮、 台湾を「併合」したもので、それまでの欧米によるアジア・アフリカ諸国への一方的な 「植民地化」とは全く異なるものでした。 　　　日本だけが侵略戦争を行ったわけではないのです。(2018.12.11)

世界政治に関与できる国となった日本

　明治維新以降、日本は朝鮮半島を日本のアキレス腱と看做(みな)し、この地に西欧列強、ことにロシアの勢力が深く入り込めば、 極東の安全保障が重大な危機に陥る危険性があることを警戒していました。 　　そこで天皇の勅使を送り朝鮮と同盟関係を構築しようとしますが、大国清の言いなりだった朝鮮はこれを拒否。 　やがて日本は清との戦い(日清戦争)に臨むこととなります。

　この戦いに敗れた清の弱体化に付け込んだロシアは、三国干渉 で清に返還された遼東半島を租借、さらに極東への進出(南下政策)を強化、満州全土を制圧し、朝鮮半島にまで勢力を伸ばしてきます。

　朝鮮も親露派の政権が誕生するなどロシアにすり寄り、 日本を取り巻くアジア情勢は緊迫の度を加えて行くようになります。　　そこで日本はロシアの極東地域進出に歯止めをかけるため、 日本の何倍も国力のあった強国ロシアを相手に1904（明治37）年2月8日「日露戦争」に挑みます。

　この戦いでは先人たちの死に物狂いの奮戦により大国ロシアをかろうじて打ち負かし、朝鮮半島がロシアの植民地になることを回避することができました。 　　　さらに、この勝利によりロシアは満州および朝鮮から撤兵し、 日本に樺太の南部を割譲することになります。　　東アジアの小国だった日本が、 世界最強陸軍国とされていた大国ロシアを打ち負かしたことは「文明史的大事件」であり、 当時の世界の常識からすると天地がひっくり返るほどの大事件でした。(この戦いの一つが日本海海戦)

　日本が大国ロシアを相手に勝利したことは、それまで白人国家の植民地支配化にあったインド、トルコ、インドネシア、エジプト、中国などの有色人国においても自分たちが勝利したかのごとく大喜びします。 　　　　ロシアから嫌がらせを受けていたフィンランドやスウェーデンといった白人国も祝福します。

　「日露戦争」の勝利がアジア・アフリカの諸民族を大いに勇気づけ、「自分たちも日本に倣おう」という機運を高めていったことは歴史の事実です。 　　その後に続く、白人国家に支配された世界の解放、 という日本が果たした大きな役割は歴史に残る快挙でした。　　日本が果たした役割はとてつもなく大きくかつ有意義なものだったのです。　　　しかしながら、 戦後日本を占領支配したGHQの戦後政策により、 世界各国の歴史教科書で特筆されているほどの出来事であるはずの「日露戦争勝利」が、現代でも日本の歴史教育ではほとんど触れていない偏った歴史教育がまかり通っています。

　「日露戦争」に勝利したことで、日本は世界の「一等国(列強)の仲間入り」を果たし、 アジアで唯一列強国として世界政治に参画できるようになったのです。　　　当時の列強国の条件は、強い軍隊、植民地をもち、世界の政治を軍事衝突であれ話し合いであれ、 対等な立場で相手とやり取りできる国家とされます。　　　「日露戦争」の前までの世界の列強国は、「アメリカ」、「イギリス」、「フランス」、「オランダ」、「ドイツ」、「ロシア」、 「イタリア」という白人国家のみで、アジアには世界政治に関与できる国は存在していませんでした。

　しかし、東アジアの強国となった日本の存在は、やがて日本を取り巻く国際情勢に影を落とすようになっていきます。　　　世界中を植民地支配し有色人種を奴隷にしていた彼ら白人帝国にとって、 自分達が絶対優勢だったアジア地域に、その後「大東亜共栄圏」という植民地支配からの解放を掲げる有色人種・日本が存在していることは、放置出来るものではなかったのです。

　いまだに人種差別的な事件が報道されるアメリカですが、もともと白人には「根深い白人至上主義」があるとされます。 　　日本と同盟国だったイギリスでさえ白人大国が有色人国家に負けたことに衝撃を受け、 満州権益を狙うアメリカもアジアの地に出現した強力なライバルを警戒、敵視するようになっていきます。

　この動きがやがて日本抹殺へと向かうようになり、やがて兵糧攻めにあった日本が、 敵将マッカーサーですら認めた「死中活路を見出した戦い」大東亜戦争(太平洋戦争)へと突き進むのです。(2014.12.19)

西欧列強の思惑に翻弄された日本

　当時の日本は産業規模に対して人口過剰でそのうえ国は貧しかったのですが、米国は1924年に「絶対的排日移民法」を可決し日本人移民を完全シャットアウト、 これに倣いオーストラリア、カナダやニュージーランドでも日本人の移民を拒否します。　　日本は他国に移民する道を閉ざされたことで、 満州がいよいよ日本の生命線となり満州国建設へと突き進んでいった、という歴史背景があったのです。

　1931年(昭和6年)9月18日、南満洲鉄道（満鉄）の線路が 何者かに爆破される事件( 柳条湖事件)をきっかけに、 不拡大方針を進めようとする若槻内閣や日本陸軍の決定を無視し、関東軍が全満州への軍事展開を主張し戦線を拡大する、 いわゆる「満州事変」が勃発します。

　これに対し、国民党政府の蒋介石は、国際連盟に柳条湖事件の事実関係調査を求めます。　　当初はあまり乗り気でなかった国際連盟でしたが、 その後「国際連盟日支紛争調査委員会」いわゆる（リットン調査団）を設置。　　日本・満州・支那へ派遣し、聞き取り調査を行います。

　国際連盟としても表向きは日本の行動を非難せざるを得ない立場であり、 満州国の正式承認は認められないが、 この時点では日本政府も万里の長城を境に、 それ以上戦線を拡大させていく気はないだろうから、いずれおさまるところにおさまる妥協点を探ろう、という風向きでした。 　　連盟各国は最後まで日本を連盟に留めようとしたとされます。

　そもそも、国際連盟のメンバーであるイギリス自身、世界各地に植民地や権益を持つ国であり、他の白人列強も同様に世界の有色人国家を植民地支配しており、 当時の「食うか食われるか」という弱肉強食の時代、 日本だけが侵略戦争を行ったわけではないのです。 　　　列強国が日本を批判することは、自分達がやっている利権行為の否定であり、強盗が泥棒を非難することなど出来ないわけです。

　日露戦争の勝利により満州南部の関東州を租借し、南満州鉄道(満鉄)の営業権を譲りうけた日本政府と軍部中央は、それ以上は不拡大方針でしたが、 軍部が力を持ち政府内に台頭した軍務官僚が独断で満州支配を強めようと暴走、 満州事変へと突き進み満州全土を占領して1932年(昭和7年)年2月、満州国建設を宣言します。

　これが国際連盟の反感を招き関東軍の撤兵と満州の国際管理を勧告され、西欧列強に干渉される隙を与えることになります。　 日本はやがて国際連盟から脱退(1933年3月)、国際社会からの孤立したことで戦争への道を突き進むことになっていくわけです。

　1932年7〜8月、英国はオタワ会議で、英国とその植民地以外の国との間では高い関税をかけるブロック経済に突入。 　　米国も1934年に互恵通商法を成立させ、南北アメリカを経済ブロック化し、自分たちは自由貿易を捨てさることになります。

　これにより米国や英国のように広い領土や植民地がある国には有利ですが、日本のように資源が少なく貿易に頼らざるを得ない国にとっては死活問題 になっていきました。　　　このような世界経済の動きに対し、第一次世界大戦で植民地を失い賠償金の支払いに窮するドイツや、資源がないイタリアは独自の経済圏を考える必要が生まれ、 ヒトラーやムソリーニの政権が誕生する要因となり、その後第二次世界大戦へと突き進むことになります。

　日本も生糸を売って外貨を稼ぎそれを元手に原料を買い世界に売っていたので経済に大打撃を受けます。　これが大東亜共栄圏構築の引き金となり、 やがて大東亜戦争へとつながっていく要因となっていきます。(2014.12.19)

日本軍の南部仏印進駐.....開戦の直接原因

　日本はただ闇雲に戦争へつき進んだわけなかったのではなく、当時のこのような国際情勢や国権の拡大膨張に寄せるメディア、国民大衆の民意ともいえる熱狂、 というものが、政府や軍部を後押ししたのも事実だったわけです。

　その後中国共産党が仕掛けたとされる盧溝橋事件(1937年7月)が引き金となって抗日の機運が高まり、 日本と中国国民党軍が全面衝突に突入。　　 1938年に入るとさらに激しさを増し、日本軍による海上封鎖と航空機による爆撃により中国沿岸の港を全て封鎖、1938年後半に入ると海上からの一切の補給路の封鎖に成功します。

　拡大の一途をたどる支那事変は、終結の見込みは立たず、和平交渉も不発に終わります。　　その根本原因は北部仏印(フランス領インドシナ北部)やビルマルートを通って行われる、 支那に対する米英の援助ルートであると見た日本は、フランス政府側に対して繰り返しルートの閉鎖を申し入れますが、受け入れられませんでした。

　その後ドイツのフランス侵攻によりフランスは敗北、これをうけて極東における日本とフランスの経済関係強化が合意。　1940年（昭和15年）9月23日、 フランス領インドシナ北部へ日本軍が進駐を開始します(北部仏印進駐)。 　　　この進駐は支那への物資援助ルートを遮断することにより支那事変の解決を早期に図る目的だったのですが、 米英はこの行動はいずれ日本軍が南部仏印進駐する第一歩と捉え対日態度を硬化させます。

　これに対しアメリカは日本と中立条約を結んで置きながら、しかもまだ参戦していないにもかかわらず、1940年から「フライング・タイガー」という、 形式上義勇兵となる形にさせるため米軍を一旦退役させた正規空軍の戦闘機100機とパイロット100名、200名の地上要員を、蒋介石の国民党軍に派遣し、 宣戦布告なしに日本と戦わせるという重大な国際犯罪を犯します。 　　通告手続きミスで宣戦布告が遅れた日本軍の真珠湾攻撃は大いに非難されていますが、こちらのほうが明らかに悪質なのです。

　1940年（昭和15年）9月27日、日本は独伊と三国同盟を締結します。　　これはアメリカの警戒心を招くことになり、10月16日に屑鉄の対日禁輸を決定します。 　　　1940年（昭和15年）11月25日からはタイ王国とフランス領インドシナ間の国境紛争が勃発、その後タイとフランスは第三国に仲介を求めるものの、アメリカやドイツはこれに乗り気ではなく、 結果として日本が仲介役を行うことになります。

　1941年7月2日の御前会議において仏印南部(ベトナム南部やカンボジア、ラオスといったフランス領インドシナ半島)への進駐が正式に裁可されます。　　これによりアメリカは比島、イギリスはシンガポールに軍事拠点を置く彼らにすれば、 ここが日本軍の南部仏印進駐によって大きな危機にさらされることになります。

　結果として南部仏印進駐はアメリカ・イギリス・オランダ・支那(現中国)の結束を強化させることになってしまいます。　　イギリスとアメリカは7月21日までの段階で日本が南部仏印進駐を行った場合には、 共同して対日経済制裁を行うことで合意しています。　　日本はオランダ領東インド政府に圧力をかけて資源の提供を求めますが、 この行動はかえってオランダを英米に接近させることとなります。(2017.12.3)

経済封鎖に追い込まれていく日本

　日本軍の南部仏印進駐後、アメリカの態度は極めて強硬なものとなります。　アメリカは1941年（昭和16年）8月1日に「全侵略国に対する石油禁輸」を発表。 　　　10月12日には三国同盟条約に対する対抗措置を執ると表明、4月から行われていた日米交渉の断絶を日本側に通告するとともに、 さらに10月16日に屑鉄の対日禁輸を決定するなど、次々に経済封鎖を断行します。　　日本の抹殺を図ったアメリカはもう容赦しなかったのです。

　アメリカと戦うのは国力の差で無謀と分かっている日本政府は、当初アメリカと戦端を開こうなどとは考えておらず、悪化した日米関係の緩和に懸命に努力するのですが、 満州権益の利権獲得を目指すアメリカは、イギリス、中国、オランダと共同戦線(ABCD包囲網)を張り、 日本を経済封鎖に追い込んでいきます。

　日本はアメリカとの交渉で、中国大陸からは日中の和平が成立した後に撤退すること、フランス領インドシナからの撤退については、日中の共同防衛が実現した後に行うと回答します。 　　しかしこの提案はアメリカおよびイギリス、オランダ、オーストラリアにとっては不満のある内容であり、11月26日には最後通牒のいわゆるハル・ノートがアメリカ側から手渡されることになります。 　　　　これで日米交渉は完全に暗礁に乗り上げ、戦争へと突き進むことになります。　　日本軍の南部仏印進駐は太平洋戦争開戦の直接の原因であったといわれます。

　当時日本国内の石油備蓄は一年半分しか存在せず、日本海軍内では石油欠乏状態の中でアメリカから戦争を仕掛けられることを怖れる意見が高まり、 海軍首脳は早期開戦論を主張するようになります。　また、この頃から鹿児島の錦江湾を真珠湾に見立て、昼夜問わず激しい訓練を積み重ねています。

　「母艦航空隊(高橋定　著)」の中の「飛龍」艦攻隊分隊長・松村平太海軍少佐の手記には、昭和16年8月末から鹿児島鴨池飛行場に集められ 「浅海面での魚雷訓練」に明け暮れたといいます。　　その後11月23日に空母「赤城」に集合を命じられ真珠湾攻撃の計画を知らされたそうです。

　日本が真珠湾攻撃を行う直前の11月28日、駐米野村大使、来栖三郎特命大使とルーズベルト大統領の会談が行われます。　　この席でハル・ノートが日本政府をいたく失望させたとする日本側に対し、 アメリカ側は「日本の南部仏領インドシナ進駐により他国の兵力を牽制した」とし、非難合戦で終わります。(2017.12.3)

日本に最初の一弾を撃たせたアメリカの謀略

　第二次世界大戦(1939年〜45年)の初期、ドイツとの戦いで劣勢だったイギリスはなんとかこの戦いにアメリカを参戦させようと必死でした。　　しかしアメリカ国内の世論は孤立主義が支配的であり、 「戦場にアメリカの青年は送らない」という公約で当選していたルーズベルトとしては、戦争に反対する世論を納得させる理由がどうしても必要でした。

　第二次世界大戦への参戦に消極的なアメリカ国民の感情を煽るため、なんとしてでも日本を戦いの場に引きずり出したいルーズベルトは、「われわれが過大な危険に晒されないで、 日本に最初の一弾を撃たせるためにはどのように誘導するか」画策、日本軍が進駐したインドシナ沖に軍艦に仕立てた4隻の廃船を囮として浮かべ、 日本が攻撃したら戦争のきっかけにする作戦まで考えていたといいます。

　アメリカは昔から血を流すことで国民を鼓舞し戦争へ誘い込むのが常套手段です。　　1846年にメキシコからテキサスを奪ったときも、 アメリカ義勇兵の立てこもるアラモ砦がメキシコ軍により壊滅させられたことでアメリカに「リメンバー・アラモ」の合言葉が沸き起こり、 総力戦によってテキサス州を併合、余勢をかってメキシコに宣戦布告、当時のメキシコ領のおよそ半分にもなる領土を手にしています。　　　アラモ砦で奮戦し全滅した155名のアメリカ義勇兵は囮だったとされています。

　スペイン領キューバにおいても同様の手口でアメリカ国民の敵愾心を煽りスペインとの米西戦争(1898年)に突入。 　　快勝してカリブ海および太平洋のスペインの旧植民地に対する管理権を奪い、フィリピン、グアムおよびプエルトリコを含むスペイン植民地のほとんどすべてを獲得し、 キューバを保護国として事実上の支配下に置きました。 　　このときもハバナ港に派遣した「戦艦メーン号」が何者かにより爆破されたことがキッカケとなりましたが、これもアメリカ側が画策したものという見方がされています。　　 　　米西戦争の合言葉は「リメンバー・メーン号」でした。

　日本抹殺を決意したアメリカは、日本を戦いの場に引きずり出すため資源の輸出を禁止するABCD包囲網で兵糧攻めを仕掛けます。 　　　この政策が功を奏した結果、独立国家として存亡の危機に立たされた日本は、1941年（昭和16年）12月8日の真珠湾攻撃を皮切りに大東亜戦争(太平洋戦争・1941年〜45年)に突入していくことになります。 　　　しかし、真珠湾攻撃の前には日本海軍の暗号はことごとく解読されていたとされます。 　　　　一刻も早く連合国の仲間入りしたかったルーズベルトは、日本がまもなく真珠湾を攻撃するという情報にさぞかし大喜びしたことでしょう。

　真珠湾攻撃を予測していたルーズベルトは真珠湾攻撃前の12月1日、各地の軍司令部に戦争準備の指令を出していますが、ハワイの軍司令部だけは除かれたといいます。 　　　　ルーズベルトは、肝心の空母2隻と新鋭艦19隻は真珠湾からあらかじめ外洋に移動させ、老朽艦16隻を真珠湾に残し日本の先制攻撃を誘導、 囮のアメリカ兵2400名の命と引き換えに「リメンバー・パールハーバー」の掛け声のもとアメリカの世論を一気に参戦へと傾かせたのです。

　日本はアメリカの日本に最初の一弾を撃たせ国民の戦意を煽るという謀略にまんまと乗せられ、とうとう火蓋を切ったわけですが、 アメリカは日本軍の真珠湾攻撃を受けた直後の1941年12月8日（現地時間）、ただちに議会を招集し採決の結果日本に対する宣戦布告が議決され連合国の一員として参戦することを決定します。

　ちなみに、日本軍の騙まし討ち攻撃だったとされる真珠湾攻撃ですが、野村・来栖両駐米大使らの怠惰による事務的遅れにより、 ハル長官への開戦通達が真珠湾攻撃の50分後になってしまったということであり、奇襲攻撃ではありましたが決して「だまし討ち」ではなかったのです。(2018.1.11)

マッカーサーでさえ認めた「死中活路を見出した戦い」

　当時の、「強い民族が弱い民族を征服するのが当然」、 という恐ろしい時代において、世界中の有色人国家の中でただ1国、日本だけが人種差別撤廃とアジア諸国を植民地支配から解放するという、 「大東亜共栄圏構想」を掲げ、白人列強の植民地支配に敢然と立ち向かったのです。

　藤原正彦氏によれば、あの戦争は当時の帝国主義の荒波の中、それぞれの時代の最強国、ロシア、 アメリカに対し日本が独立自尊を賭けた戦いであり、 弱い者いじめによる国益追求、いう恥ずべきものでは決してなかった、 米国によって生命線を断ち切られた日本が生き残るため生死をかけた戦いだった、と述べています。

　氏によれば、日本近代史における戦争とは、ペリー来航からサンフランシスコ講和条約まで続いた約百年戦争、 として全体を俯瞰する眼が必要であり、その一部である「昭和だけを切り取り」、戦前の日本は「軍国主義」が蔓延る悪い国だった、 という近視眼で判断してしまうと、 4世紀も続いた欧米列強の酷薄を免罪し、日本だけを貶め、「東京裁判史観を認める」 ことに導かれる危険性が高まることになってしまう、と危惧されています。

　『アメリカの鏡・日本』の著者・ミアーズ氏は、日本が仕掛けたとされる太平洋戦争の最初の戦い「真珠湾攻撃」について、「....パールハーバーは戦争の原因ではなく、 アメリカと日本がすでに始めていた戦争の一行動にすぎないようだ」、と書いています。

　占領軍の指揮官だったマッカーサーでさえ、「日本は(中略).....その他実に多くの原料が欠如している。　 そしてそれら一切のものがアジアの海域には存在していたのです。　もしこれらの原料の供給を断ち切られたら 、一千万から一千二百万の失業者が発生するであろうことを彼らは恐れていました。　したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られての ことだったのです。(1951年の米国上院軍事外交合同委員会の答弁)」と証言しています。

"There is practically nothing indigenous to Japan except the silkworm. They lack cotton, they lack wool, they lack petroleum products, they lack tin, they lack rubber, they lack great many other things, all of which was in the Asiatic basin.

They feared that if those supplies were cut off, there would be 10 to 12 million people unoccupied in Japan. Their purpose, therefore in going to war was largely dictated by security."
（昭和26年5月3日米国議会上院・軍事外交合同委員会でマッカーサーが話した英語）

　明治から昭和戦後期にかけてのジャーナリストで、思想家、歴史家、評論家である徳富蘇峰は、東京裁判の法定に宣誓供述書を提出し、日本の立場を弁明しています。 　『....予は今日においても昭和16年12月8日、宣戦の大ーーを、その文字通りに信奉したる者であることを　確信するにはばからぬ。 　この戦争は日本人にとりては、強いて相手方より押しつけられたる戦争、すなわち受身の戦争である。　日本はABCDの包囲に陥り、立つに立たれず、座るに座れず、このうえは死中活路を見出(みいだ)し、 暗中の飛躍をなすの外はなしと決心するに至りたるその意味合いは、予は今日においても、なおその通りに確信している者である....』。

　米報道博物館「ニュージアム」が全米のジャーナリストに20世紀最大のニュースは何だったかとアンケートしたところ、月面着陸でもソ連崩壊でもナチスドイツ降伏でもなく、 断トツで「原爆で日本を降伏させた」ことだったそうです。　白人支配を脅かした有色人種を潰し白人世界の復権を果たした、という想いが籠められているというのは考えすぎでしょうか。(2014.12.19)

「ABCD包囲網」の構築

　支那事変(日中戦争)が始まって以来、中国大陸での権益で利害の対立する日米関係は、悪化の一途を辿ります。　　アメリカは蒋介石率いる中国国民党政府を援助しつつ、日本に対しては、 戦争に必要な航空機燃料や屑鉄の輸出を制限するようになるのです。

　日本は、米英が蒋介石政権に援助物資を運ぶ「援蒋ルート」を遮断するため、1940年(昭和15年)9月、フランスの親ドイツ政権であるヴィシー政府の承認をとりつけて、 北部仏領インドネシア(ベトナム北部)に兵力を派遣します。

　同月27日、日本がドイツ、イタリアと軍事同盟を結ぶと、アメリカは日本を敵国とみなし、鋼鉄、屑鉄の禁輸など追加の制裁処置を取ります。

　さらに、1941年(昭和16年)7月28日、日本軍が資源獲得のための南方進出の拠点として、 南部仏印(ベトナム南部)に進進駐したのを機に、フィリピンを植民地とするアメリカは日本への石油輸出を全面的に禁止、同じく東南アジア各地に植民地のあるイギリス、オランダもこれに同調します。

　これでアメリカ合衆国（America）、イギリス（Britain）、オランダ（Dutch）と交戦中の中国（China）を合わせ、四か国が日本を兵糧攻めにしようと、 世にいう「ABCD包囲網」が構築されたのです。(『祖父たちの零戦・神立尚紀』　2021.2.17)

「八紘一宇」の理念

　先の戦争を語るとき、反日勢力は欧米列強がアジア・アフリカを植民地支配し、有色人種を自分たちの奴隷にしていた、という部分はスッポリ外し、 白人国家に支配されていたアジア地域を日本が解放した史実は隠蔽し、『....日本は資源確保を目的にアジアへ侵略を開始した....』などといった論調で、 「先の戦争で日本が果たした役割」を葬り去ろうとするケースがまだまだ見受けられます。

　大東亜細亜共栄圏(大東亜共栄圏)というコトバに関しても、『....東アジアにおける日本の軍事的、政治的、経済的支配の正当化を試みたものにほかならなかった....』、 という日本悪者説から解説するケースが目立ち、ナゼ日本がその道を進まざるを得なかったのか、という観点はスッポリと抜け落ちているのです。

　太平洋戦争前の日本は、ほとんどの有色人種国家が欧米列強の侵略を受け植民地支配され、人種差別は当たり前という時代の中、「アジア民族の独立」を目指し、 「それぞれの世界の人々が自分の生き方を守って、世界という屋根の下で幸せに暮らそう」、「各国がそれぞれの独自性を発揮し全体として調和が取れる世界」を目指そうという理念を掲げ、 「全世界を一軒の家のような状態にする」という意味の、『八紘一宇（はっこういちう)』というスローガン(合言葉)を提唱していました。

　たしかに当時の日本軍部には関東軍のような、 天皇の意見を無視し満州事変まで発展させてしまった暴走勢力が存在していたのも事実ですが、 基本的に天皇は平和主義者であり、朝鮮半島を日本のような近代国家として自立させ同盟を結ぼうと考え、 天皇の勅使を朝鮮に送り近代化推進と国交樹立の提案を行っているように、 最初から武力で他国を侵略する意図を持つ国ではありませんでした。

　当時日本がアジアを植民地支配していた欧米諸国に対抗して、アジアの自立を目指す「大東亜共栄圏」構想を掲げたのは"世界平和の思想"がベースであり、 米英のアジア植民地支配からの解放を目指し、現在のEU（欧州連合）のような東アジアの共同体を構築するのが狙いでした。　　現に1943年（昭和18年）11月5日、 アジア地域の民族独立を求める首脳が集まり、東京で近代史上初めて有色人種のみが一堂に会し、 『大東亜会議』を開催していたのです。

　日本が唱えたこれらのスローガンは、「アジア地域を支配し植民地化していた欧米列強にとって、 非常に都合の悪いコトバでした。　　　　だからこそ日本の敗戦後は「日本人から誇りを奪う米国の戦略」により、 「大東亜戦争」は「太平洋戦争」という名称に変えられ、 欧米列強の植民地支配・人種差別からの脱却を目指した「八紘一宇」、「大東亜共栄圏」、さらに「支那」などとともにタブー扱いされ、 日本の公文書では使用を禁じられてしまったのです。

　この事実は欧米列強にとってこれらのスローガンが、いかに非常に都合が悪いものであり、日本を悪玉に仕立てておくために、 未来永劫絶対に表ざたにしたくないもの、隠蔽せざるを得ないものなのだ、ということは理解しておくべきです。　　逆に言えば、そのスローガンの意味を知ることが、 先の戦争における日本の立場を理解することにも繋がるわけです。(2014.12.19)

まんまと戦勝国側の思惑に洗脳されてしまった日本人

　ところが、恐ろしいことに戦後80年近く経つ21世紀の日本社会は、『八紘一宇』を口にした途端、左翼メディアを始め反日勢力から一斉に、『...日本が中国、東南アジアへの侵略を正当化するためのスローガンだ』、 などとヒステリックに非難され、問答無用で切り捨てられる社会が続いているのです。 　　 白人列強による植民地支配を断ち切るという人類史に誇る役割を果たした日本民族が、 まんまと戦勝国側の思惑に洗脳され、あろうことか「日本は侵略国である」と断定する 祖国を否定する反日思想の日本人まで登場する始末です。

　侵略国家が隠蔽し封印せざるを得ないスローガンを掲げていた日本という国は、人種差別、植民地支配などの撤廃を目指し、西洋の帝国主義に搾取支配されていたアジアやアフリカを解放へと導いた国家だった、 という歴史は日本人であれば理解しておくべきではないでしょうか。　　ただ、「日本を悪者にしておかなければならない」反日勢力の頸木(くびき・自由を束縛するもの)が徐々に綻びつつある現代においても、 「戦争は日本が悪い国だったから起きた」という刷り込みを拭い去るには、まだまだ時間がかかるかもしれません。

　昭和天皇は戦犯として裁かれる危険性があった昭和21年1月、新日本建設の詔勅(しょうちょく・天皇の意思)で、「朕ト爾等国民トノ間ノ紐帯ハ、（略）日本国民ヲ以テ他ノ民族ニ優越セル民族ニシテ、 延テ世界ヲ支配スベキ運命ヲ有ストノ架空ナル観念ニ基クモノニモ非ズ」と断言され、日本が世界征服を目指していたとするポツダム宣言を完全に否定しています。

　アインシュタインは熱烈な日本ファンだったとされますが、1922年11月に日本を訪問した際、 概略次の言葉を残しているとされます。

『.....近代日本の発展ほど世界を驚かせたものは無い。　一系の天皇を戴いていることが今日の日本をあらしめたのである。 　.....この世界の盟主なるものは、武力や金力ではなく、あらゆる国の歴史を抜きこえた最も古くてまた尊い家柄でなくてはならぬ。 　....世界の文化はアジアに始まって、アジアに帰る。 それにはアジアの高峰、日本に立ち戻らねばならない。　我々は神に感謝する。 　我々に日本という尊い国をつくっておいてくれたことを.....』。(新歴史の真実・前野徹)

　アインシュタインはこんな事は言っていないという説もありますが、日本びいきの彼が平和を象徴する日本の天皇が世界の盟主であれば、 武力に頼らずとも世界平和が実現できると断言した、と信じ込んでもバチはあたらないでしょう。　　それこそが正に「八紘一宇の精神」ではないでしょうか。

　いつの日か『八紘一宇』と言う言葉が本来の意味として日本人に膾炙し、マハティール氏 が『....日本は自信を取り戻し、アジアのため世界のためにリーダーシップを発揮してほしい。』、と切望した国に日本がなることを信じたいものです。(2018.9.14)

「八紘一宇」を日本叩きのネタにする反日たち

　戦後のゆがんだ歴史観教育によって「戦争は日本が悪い国だから起こった」 とする洗脳教育が行われた結果、ほとんどの日本人は、日本は他国を侵略した軍国主義国家だったと信じ込まされ、『「八紘一宇」は、日本が中国，東南アジアへの侵略を正当化するためのスローガンだ』、 と激しく非難する社会がいまだに続いています。

　物事の捉え方は教育と周りの環境により人それぞれ異なります。　大東亜戦争(太平洋戦争)を、『祖国防衛・アジア解放戦争』と捉える人もいれば、 洗脳教育によって、それ以前にアジアを侵略し植民地化していた欧米諸国の振る舞いを非道と考えず、 『日本はアジアに侵略した悪い国だった』と信じ込まされたままの人も大勢います。

　人の思い込みとは怖いものです......他国を侵略しあちこちに植民地を作っては奴隷として連れ去り利権を独り占めしていた国は、七つの海を制覇した栄光の大英帝国などと持て囃される一方で、 アジアを植民地支配していた白人侵略国家に、自らの生き残りをかけ果敢に立ち向かい、彼らを追い払った日本は侵略国家だと批判される......。

　元ニューヨーク・タイムズ東京支局長ストークス氏は、 『....白人が有色人種を侵略するのは「文明化」で、有色人種が白人を侵略するのが「犯罪」とはナンセンスです』、と語っているとおり、 物事は善悪ではなく思い込みで左右されています。　　あらゆる編見は、その文化特有の象徴を誤解することから生じる、というわけです。　　氏はまた、 『....日本の将兵が宣教師のような使命感に駆られて、アジア諸民族を独立へ導いた。　　アジア諸国は日本によって白人支配から独立した。 　西洋人は世界史を見直すべきです。』、とも語っています。

　戦後も70年以上経過すれば、WGIPによる「反日日本人」育成 もすっかりネタバレしています。 　　　そろそろ日本も日本悪者説は氷解(疑念や疑惑がすっかりなくなること)していい頃です。　　　当時の欧米列強が利権を求め世界中を植民地化せんと躍起になっていたことは歴史の事実なのですから。

　もし、「八紘一宇」、「大東亜戦争」、「大東亜共栄圏」といったスローガンが、反日の主張する「軍国主義国・日本」を表すのであれば、 戦後日本を占領支配した連合国側はほっとおくか、もしくは「好戦国・日本」の象徴として大いに利用したはずです。 　　　　それなのにわざわざ公文書に使用を禁じるのは妙な話です。　　つまり、チョッと頭を働かせれば、有色人種を植民地支配していた白人列強にとって、 このスローガンは「自分たちにとってはなはだ都合が悪い」から抹殺したということは想像がつくハズです。

　中韓は戦後何十年経とうが日本を目の敵にし、口を開けば「歴史を直視しろ」とか、「日本の戦争責任」を持ち出し、 さらに新たな歴史戦を仕掛けています。 　 しかし、欧米列強のアジア支配拡大を食い止めるため、アジアの一角に進出した日本の役割をどう否定しようが、 反日メディアやサヨク、中韓などが主張する捏造歴史がそのまま通る時代ではなくなってきました。

　欧米列強に相手に一歩も引かず渡り合い、アジアの地から彼らを追い払い、『有色人種を白人支配から解放独立させた』、 という日本が成し遂げた歴史は、中韓がいかに捏造歴史を持ち出そうが変えることは出来ません。(2018.9.14)

日本が独立自尊を賭けた戦い

　物事は枝葉にだけ目を奪われてしまうと全体が見えなくなるといいます。　　当時の世界情勢と日本の立場を考えれば、 あの戦争は間違いだった、日本は過ちを犯した、と単純に決め付けられるものではなかったはずです。

　世界の歴史は戦争の歴史といっても過言ではありません。　植民地どころか国そのものが消滅する戦いが過去何度も起こってきました。 　ヨーロッパにおいても長年に渡り激しい領土争いが繰り広げられてきました。　

　列強が他国の領土を武力で奪い合い、世界の8割強が白人国家により植民地化されていた世界情勢で、 日本はアジア地域においてたった一国で欧米の白人強国と対峙しつつ、 北辺から押し寄せてくるロシアとも対決せざるを得ない、という状況の中におかれていたのです。

　アジア周辺地域において繰り広げられた、白人国家による激しい植民地化競争の中、日本はアジアに進出して彼らを打ち負かし追い払い、アジア地域における 独立解放運動へと導いたのです。

　中国・韓国はいまだに日本がアジアに侵略戦争したと言い張りますが、日本の戦いはアジアへの侵略戦争などというものではなく、「祖国防衛・アジア解放戦争」という側面があったのです。 　　中国、韓国も日本を叩くのではなく、本来なら日本のようにアジア民族として列強に立ち向かわなければならなかったのです。　ムリだったでしょうが........。

　アジア・アフリカ地域を食い物にしていた白人勢力を駆逐し、民族の独立意識を高めさせ、1941年にたった数カ国だった独立国を、 1952年にはアフリカを含め百カ国以上までしたのは、間違いなく日本の力でした。(2014.12.19)

アジアの指導者たちに自信を与えた日本の功績

　1957年5月に来日したインドネシアのブン・トモ情報・宣伝相は、日本政府の要人に次のように謝意を述べました。

　『....われわれアジア・アフリカの有色民族は、ヨーロッパ人に対して何度となく独立戦争を試みたが、全部失敗した。 　インドネシアの場合は三百五十年間も。　　それなのに、日本軍がアメリカ、イギリス、オランダ、フランスをわれわれの面前で徹底的に打ちのめしてくれた。 　　　　われわれは白人の弱体と醜態ぶりを見て、アジア人全部が自信をもち、独立は近いと思った。

　一度持った自信は決して崩壊しない。　　日本が敗北した時は、これからの独立戦争は自力で遂行しなければならないと思った。　　しかし、 独力でやれば五十年かかると思っていたが、独立は以外に早く勝ち取ることができた。

　そもそも大東亜戦争は我々の戦争であり、 我々がやらねばならなかった。　　そして実は我々の力でやりたかった。　　それなのに日本だけに担当させ、少ししかお手伝いできず、誠に申し訳なかった......』(新歴史の真実・前野徹)

　当時、16歳だったインド建国の父ネールは自伝に、「....日本の戦勝は私の熱狂を沸き立たせ、新しいニュースを見るため毎日、新聞を待ち焦がれた。 　私の頭はナショナリスチックの意識でいっぱいになった。 　インドをヨーロッパの隷属から、アジアをヨーロッパの隷属から救い出すことに思いをはせた」と記したそうです。

　また、中国革命の父、孫文も日本での講演で「....この戦争の影響がすぐ全アジアに伝わりますとアジアの全民族は、大きな驚きと喜びを感じ、とても大きな希望を抱いた。 （中略）日本がロシアに勝って以来アジアの全民族は、ヨーロッパをうち破ることを考えるようになり独立運動がおこりました」、と述べたそうです。(2014.12.19)


　　

敗戦.....一般市民を虐殺したアメリカ

　最初は劣勢だったアメリカは、やがて圧倒的な軍事力で日本軍を蹴散らし、その後「日本という国を抹殺」するため、 一般市民を巻き込む戦いにシフトしていきます。

　核兵器原爆の投下で昭和20年8月6日、広島市民15万人以上、8月9日には長崎市民7.5万人以上を一瞬で虐殺し、 さらに非戦闘員である民間人の女、子供、老人まで標的とした無差別な爆撃・銃撃により、日本中の都市部を焼き尽くしていったのです。

　この大量殺戮兵器・原爆の使用についてアメリカ側は、もし日本本土に上陸作戦を行えば、アメリカ軍の犠牲者が50〜100万人になるだろうから、降伏を早めさせる目的もあり原子爆弾を投下したのだ 、と従来から自己弁護しアメリカ国民も大部分その説を支持しています。

　しかし、実際にはアメリカ側は上陸作戦での死者は2〜4万人と想定しており、原爆を落とさずとも日本は昭和20年内に降伏するのは確実、と認識していたことが現在は明らかになっています。

　現実に、日本側は戦況が悪化してからは連合国側との講和条約の交渉を画策し、昭和20年4月に誕生した鈴木貫太郎内閣も、表面上は徹底抗戦を装いつつ、実態は終戦を迎えさせるため作られた内閣であり、 どのような形で降伏するか具体的に検討していた、という歴史的事実もあります。

　そういう中、あえて日本に対し原爆を使用した目的はただ一つ。　ソ連に対する対策のためだった、というのが定説です。　　ソ連は昭和20年8月8日に日本に宣戦布告する密約をアメリカ・イギリスと結んでおり、 もしソ連が参戦し日本が降伏しようものなら、アメリカは戦勝国として日本支配の主導権を発揮することが出来なくなる恐れがありました。

　 日本がソ連の軍門に下る前に、またはソ連が日本に対しそれほどの戦果を上げないうちに、なんとしてもアメリカの力で日本を降伏させる必要があったのです。

　また、アメリカは戦後の国際社会で主導権を握るために、日本に原爆を落とし、その威力を見せつけることで核兵器所有国アメリカの強さをソ連に自覚させ、社会主義国家ソ連の力を押さえつけようと 目論んだのです。　　当然、核兵器が実際どれほどの殺傷能力があるのか、にっくき有色人種の日本で実験しよう、という考えもあったでしょう。

　現在まで、核兵器が実際に使われ被害を受けたのは全世界で日本だけであり、しかも広島・長崎と二度も使用されました。　　原子爆弾は、どうしても使わなければならない必然性など ありませんでした。　　アメリカの身勝手な都合で落とされたのです。　この現実を日本人もアメリカ人もしっかりと認識しておくべきです。

　原爆以外にも、アメリカは徹底的に日本人の大量殺戮を続けました。　　特に1945年3月10日の「東京大空襲」は、 「史上最も冷酷、野蛮な非戦闘員殺戮の一つ」、とされ、たった一晩で死者数10万人以上、 罹災者は100万人を超える、という原爆被害に劣らないほどの大虐殺でした。

　日本の家屋が燃えやすい木と紙で出来ていることから、一般住民を標的にし、ナパーム焼夷弾を用いて火災をおこさせ、 住宅と工場も民間人と共に一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法とし、終戦まで皆殺し攻撃を続けたのです。

大都市のみならず日本各地の小都市にまでアメリカ軍による空襲が繰り広げられ、軍隊と何の関連も無い一般市民が次々に殺害されていったのです。

　ヒトラーのユダヤ人虐殺はアレコレ取りざたされますが、この無差別爆撃も到底見過ごすことの出来ない大量虐殺行為です。 　　　しかし日本の戦争責任のみを追及するブンカジンたちは、日本が仕掛けた戦争だから、としてアメリカによるこの残虐行為を無視しつづけています。

　いずれにせよ、戦争終盤においては米軍に手も足も出ないまでに追い詰められた日本において、なぜ原爆が投下される前に、そして大勢の一般市民までが命を失う前に、 どうして戦争終結という動きが起こらなかったのか、悔やまれます。

敗戦で捻じ曲げられた日本の功績

　 　日本も祖国存亡の危機に何度も見舞われましたが、日本は正々堂々と戦って相手を力で打ち負かし、 世界の一等国(列強)の仲間入りを果たし、当時アジアで唯一世界政治に関与できる強国となったのです。

　 　太平洋戦争に敗れた直後の日本は、旧ドイツや今の朝鮮半島のようにあわや祖国分断という重大な危機に見舞われました。 　　　敗戦により銃を置いた日本でしたが、終戦直後のどさくさに紛れ、1945年8月18日未明、突如ソ連軍が北海道占領を目論み、 当時日本の領土だった千島列島に火事場泥棒的侵攻を企てたのです。

　この国家存亡の危機に、日本軍は祖国防衛のため急遽装備品をかき集め、終戦で故郷に帰れるはずだった将兵達により部隊を再編成。 　　必死の防衛戦によりソ連軍侵攻作戦を水際で食い止め、かろうじて祖国分断の危機を乗り越えました。　　日本は最後まで自力で祖国を守ったのです。

　中韓は今頃になって、生き残るため戦わなければならなかった当時の世界情勢には目を背け、 『日本に支配された』などと泣き言を並べ立てますが、当時の力の弱い国は強国に支配されてしまうのが当たり前だった時代、 彼らは自らの力で祖国を守るか、日本と同盟関係を結び協力して白人列強に立ち向かうべきだったのです。 　　　自分達が何も出来なかった腹いせに日本批判するのは、 もういい加減やめにすべきです。(2014.12.19)

　太平洋戦争に敗れた日本は、1952年のサンフランシスコ講和条約で独立を回復するまで連合国の支配下に置かれます。 　　そして裁判とは名ばかりの、連合国側の復讐劇とも言われる東京裁判によって、 白人のアジア侵略を止めるどころか、植民地主義さらには人種差別というものに終止符を打たせた、 人類史上特筆されるべき日本の果たした功績は闇に葬られました。

　GHQの占領下で行われた「戦後教育プログラム(WGIP)」によって、「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけ、祖国に対する誇りを失わせる洗脳教育」が行われた結果、 「反日日本人」が大量生産されます。　　さらに日教組によるゆがんだ歴史観教育が追い討ちをかけます。 　　　つい最近まで日本の教育現場においては、祖国を否定する反日思想教育が堂々と行われていたのです。

　その洗脳教育を真に受けた一部の反日日本人が、中韓による日本叩きの先兵となり、日本を謝罪国家のままの立場にしようと、一生懸命過去の戦争で日本が引き起こしたアラ捜しをしている現状があります。 　　弱い国の運命というものは、強者の思惑によってアッサリと左右されてしまうのです。

　韓国人は今の平和な時代に身をお置き、いまさら自分たちに都合のいい理屈でもって、過去の血で血を洗う荒んだ時代だった大昔の日本統治時代に起こった出来事についてアレコレ文句を言い、 今なお政治的問題にし過去を追及するのが大好きなようですが、ソロソロ現実の世界に戻ってもらいたいものです。

　そもそも朝鮮をシナの支配から解放させ、 35年間併合し韓国近代化に尽力した日本に不満を言うのなら、 どうして何百年も属国の立場のまま不当に支配され、好き勝手に振舞ったシナを批判しないのでしょうか。　　　韓国は、そんな泣き言を今更訴えてもシナは耳を貸さないことを分かっているからやらないのであり、 相手を見て判断しているのです。(2019.2.3)